退職したい理由1位「低給料」だけど…平均年収一覧からわかる会社員の悲劇的ループ【意識調査】
必要に応じて、相談窓口の利用も候補にいれよう
本業以外で収入をもつハードルは高く、多大な時間がかかる可能性もあります。 しかし、自身の健康や精神状態などにまで支障をきたしている場合には、一時的な収入減や支出を仕方ないものと捉える必要があるでしょう。 職場環境によっては退職の申し出が難しい場合もあるため、必要に応じて退職代行サービスや相談を受け付けている弁護士、行政窓口への相談も検討すべきかもしれません。 「今の自分は何ができるか」を考えて、将来に備えるためのアクションをとることを検討してみてください。
参考資料
・レバレジーズ株式会社:career ticket （キャリアチケット）「2024年卒の入社後の配属先に関する調査」（PRTIMES） ・株式会社アシロ:ベンナビ労働問題「【2510人の社会人に聞いた！】仕事をやめたいと思ったことはありますか？」 ・国税庁「民間給与実態統計調査（令和4年分）」
荒井 麻友子
