年4%を超える利回りのJ-REIT、不動産市況の底入れの兆しは復調のきっかけとなるか?
もちろん、個別のJ-REITの割安ぶりだけでなく、J-REITを主要な投資対象にした公募投信にしても、見直される余地は小さくないと考えられる。5月の資金流入状況を見ると、「SBI・J-REIT(分配)ファンド(年4回)」、「野村Jリートファンド」、「MHAM J-REITアクティブオープン(毎月決算)」などに資金流入の動きはみられるが、その流入金額水準はせいぜい30億円程度のもので大きな金額ではない。J-REIT市場の低迷のため、5つ星ファンドである「野村Jリートファンド」ですら、過去3年(年率)トータルリターンがマイナス0.91%とマイナスのリターンになっていることから、積極的な投資対象ではないのだろう。
過去のパフォーマンスは良くないが、「野村Jリートファンド」の月報には、「三鬼商事が発表したオフィス市況データによると、4月末の東京都心5区のオフィスビル平均空室率は5.38%となり、前月末の5.47%から低下」、「地方主要都市の同賃料は多くの地区で上昇」など、オフィス市況の改善を示すような記述もある。これらの動きが、不動産市況の復調と確信できるような動きになれば、J-REIT価格も見直されることになるのだろう。割安に放置されてきているJ-REITやJ-REITファンドについても、その動向を見ていきたい。(イメージ写真提供:123RF)
ウエルスアドバイザー