発信することで社会や未来へ“つなげる”

撮影／松岡一哲

　長濱ねるが日常生活で学んだこと、発見した気づき、周りの人と話したいことをトークテーマに発信する連載。 あらゆる多様な価値観や文化の違いを理解する、しなやかな思考を育むため、日常での気づきや仕事で学んだこと、感情の変化をシェアしていく。 長濱ねるから皆さんへ“つなげる”、そして社会や次世代に“つなげる”。そんな思いと希望を込めて。 【写真】長濱ねる・ドラマ「366日」撮影中の貴重なオフショット 　「こんにちは、長濱ねるです。ゴールデンウィークはいかがお過ごしでしたか？　半袖でも出掛けられるような気候になり行楽日和でしたね。私は、ゴールデンウィーク中もドラマの撮影でした。暑くなってくると、ペットボトルの消費もぐっと増えてきますよね。今回は、改めてペットボトルやプラスチックのリサイクルについて“プラ新法”をなぞりながら、リニューアブル(再生可能)な資源循環について考えてみました」 　令和4年、プラ新法と呼ばれる『プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律』が施行された。それに伴い、各自治体はプラスチック製品の廃棄物を再商品化する機会を増やすため、回収方法をアップデートしている。 このプラ新法は、「プラスチックの3R(リデュース・リユース・リサイクル)+リニューアブル(再生可能)の取り組み」への協力を製造者や事業者、自治体、そして消費者に求めるもので、この取り組みと目標が実現できれば、プラスチックの大量生産、大量消費、大量廃棄問題の解決へ進むことができる。 新法施行から2年が経ち、令和6年4月からも新たにプラスチック容器・製品を一括回収できるようになった自治体が続々と増えている。 　事業者は、 (1)プラスチック使用製品設計指針に即した製品を設計する。(2)プラ使用製品の産業廃棄や排出を抑制する。(3)自ら製造・販売したプラ使用製品の自主回収・再資源化を率先して行う。 　消費者は、 (1)プラ廃棄を減らす。(2)自治体の方法に合わせて分別排出する。(3)環境配慮設計の認定がされているプラ製品を使用するよう努める。 　市町村は、 家庭から廃棄されるプラ使用製品の分別収集、再商品化など資源循環の措置を講じるよう努める。 　都道府県は、 市町村がその責務を十分果たすために必要な技術的援助や、資源循環の促進に必要な措置を講じるよう努める。 　国は、 プラスチックに係る資源循環の促進などを図るため、必要な資金の確保、情報収集、研究開発の促進や教育活動及び広報活動などを通じた国民の理解と協力などの措置を講ずるよう努める。 　参考:環境省　プラスチックに係る資源循環の促進などに関する法律(プラ新法)の普及啓発ページ