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FRBが利下げに踏切った。モルガン・スタンレーが描いていた最高のシナリオだ。 モルガン・スタンレーは今、好調な第4四半期へ向けた完璧な条件が整いつつあると見ている。 同社は、労働市場の改善が考え得る最高のリターンをもたらすと注目している。 アメリカ連邦準備制度理事会（FRB）はモルガン・スタンレー（Morgan Stanley）が最善のシナリオとして予測した通りの利下げを行った。同社が理想とする第4四半期が実現されるかどうかは労働市場にかかっている。 モルガン・スタンレーは、不必要な成長への懸念を煽ることのない50ベーシスポイントの引き下げを期待していた。その予想は現実のものとなり、翌日に株式は過去最高値を更新した。 新たな調査報告の中で、モルガン・スタンレーの米国株チーフ・ストラテジスト、マイク・ウィルソン（Mike Wilson）は、第4四半期も同様に好調となるために何が必要かを説明している。 「失業率の低下と（下方修正のない）好調な賃金データが、第4四半期の株式にとってリスクオンの最大のシグナルだろう」とウィルソンは書いた。 「こうした展開は、業績修正における季節的な弱さと、選挙関連のボラティリティに対抗することができる。この2つは今後1カ月半にわたって市場が直面する重要な動向だ」 労働市場の悪化が、FRBに0.5パーセントポイントの利下げを決定させた大きな要因だ。ここまで金利を引き下げることで、中央銀行は労働力不足が主導する景気後退の可能性を食い止め、景気を確実に下支えしようとしている。 その効果は、今後の賃金データで分かるだろう。10月4日（現地時間）に発表予定の9月のデータについて、モルガン・スタンレーは予想される3つの主な結果を説明した。 最善のシナリオは、失業率が4.1％を下回り、非農業雇用者総数が15万人を上回るケースだ。この場合、投資家がリスク許容度を高めるため、循環株への継続的な資金流入が起こる可能性がある。 今後の金利引き下げの状況にもよるが、その他の恩恵を受ける可能性があるのは、小型株、工業株、消費裁量株、住宅株などだ。 最悪のシナリオは、失業率が4.3％を上回り、非農業雇用者総数が10万人を下回るケースだ。この場合はリスクオフとなり、ディフェンシブ銘柄が優位となる。