「半年後までに傷跡を消せますか？」自傷行為を乗り越え、医師や看護師になったのに… 直面した厳しい現実
「従業員の個性を尊重するため、制服の自由化に取り組んでいます」ーー今、ドラックストアやスーパーなどの小売店や市役所、銀行など制服自由化に取り組む企業が増え始めている。 こうした取り組みが広がりつつある一方、特に、人材不足が逼迫する医療・介護・教育現場では、制服の利点である清潔性や合理性とは別に外部からの反発も強く、制服自由化の議論が俎上に乗りにくい状況が続いているのではないだろうか。 「社会生活の基盤となる職種なのだから、信頼を損なう服装が禁止されるのは当然」という声も聞こえてきそうだが、こうした制服着用規定により、能力や意欲があっても就労先が限られてしまう人たちの存在はあまり知られていない。 それは、家庭トラブルやいじめ、受験ストレスなどを理由に、過去に自傷行為をした経験があり、腕や手首など体の見える場所に傷跡が残っている人たちだ。彼らは、制服があるせいで意欲があっても働けない現実に直面し続けている。 本記事では、自傷行為の傷跡治療に関わってきた形成外科医・村松英之氏に話を聞き、「自傷行為を乗り越えた人たちのその後」に起きている、厳しい現実を追う。（取材・文：遠山怜）
●患者の10人に1人は「自傷の傷跡」治療を希望
「半年後までに傷跡を消せますか」 東京・豊洲にある「きずときずあとのクリニック」では、傷跡で悩む患者に専門的な外科治療を行っている。やけどや外傷のほか、自傷行為の傷跡も診ており、来院する患者の10人に1人は自傷痕の治療を希望しているという。 これまで約1000件以上の自傷痕治療を行ってきた村松氏はこう話す。 「当院に自傷痕の治療目的で来院する患者さんは、主に20代～30代の女性です。治療を希望する理由は、大きくわけて二つあります。一つは結婚や出産を控え、家族への見えを気にして治療を希望する場合。そして二つ目は、制服が義務付けられている職場なので消したいという場合です。来院する患者さんの多くは、今は自傷行為をやめているケースがほとんどですが、それでも傷跡があることで社会的な不利益を感じているのです」 「当院の調査では、ほとんどの場合、自傷行為は10代から始まっています。理由としてよくあげられるのは、家庭環境や学校での人間関係。患者さん全体のうち、6割ぐらいが人とのトラブルを原因として自傷行為に及んでいます。残りは受験ストレス、うつや発達障害など精神疾患からくる生きづらさに起因しています。これらは生育家庭や学校、閉じた人間関係の影響が大きい。ですから、親元を離れたり、学校を卒業し就労することで、徐々に自傷行為を必要としなくなり、やめられるケースがほとんどです」 筆者が取材の際、自傷行為について調査したところ、特に90年代～00年代の自傷行為を取り扱った一般向け書籍には「自傷行為は（当時の成人年齢である）二十歳になれば治る」という趣旨の記述が散見される。医療従事者の側がそう捉えていることもあれば、当事者がそう信じていることもある。 年齢を経ることで、養育者と義務教育による固定的な環境から解放され、ストレスが減り、自傷行為に頼らなくても済むようになる、というのは一つのパターンではあるのだろう。
