接触を試みるも……

　本当に日本人女性が韓国の性サービス店で身体を売っているのか、件の広告を出している店へアプローチを試みたが、うまくいかなかった。 　まず、電話やライン、カカオトーク（韓国で広く使われているメッセンジャーアプリ）などの通信ツールで連絡をとることができない。業界に詳しい知人によると、不法店の運営者は記録が残らず匿名性のある「テレグラム」で予約や問い合わせを受けているという。また、利用者の身分証と会社の名刺などを写真で撮って送り、警察や捜査関係者ではないということを証明することも必要なのだという。 　こうも忠告された。 「会員制の違法サークルのようなものに入らないと、アプローチできない仕組みになっている。違法業者に接触した人も警察から疑いをかけられることもある。違法業者側に個人情報を渡すことで、弱みを握られてしまうことも。詐欺に遭う危険もある。気をつけたほうがいい」 　また働いている女性側が時に被害に遭うこともあるようだ。客から暴行やサービズ外の行為を強要されても、女性側が処罰されるため、警察に届けることもできない。円安が生んだ苦しい生活で、高額バイトに誘われた日本人女性が「被害者」となっている可能性もある。 　これ以外にも、日本人女性による「サービス」を提供すると謳う違法広告はいくつも確認できた。円安が続く限り、違法店で働く日本人女性がさらに増える可能性がある。 　韓国では、この種の業者、そしてそこで働く外国人女性が逮捕されたというニュースをよく目にするようになっている。日本人女性が逮捕される日もそう遠くないのかもしれない。 ノ・ミンハ（現地ジャーナリスト） デイリー新潮編集部