HPVワクチン、月内接種検討を 積極勧奨控えで低迷
子宮頸がんを予防するヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの接種率が、2000年度生まれ以降で大きく低迷していることが、14日までに大阪大のチームの分析で分かった。定期接種の積極勧奨を差し控えた影響とみられる。接種機会を逃した1997～07年度生まれの女性に対する救済措置の期限が来年3月末に迫っており、無料で打ち終えるには初回を今月中に打つ必要があるため、厚生労働省は接種検討を呼びかけている。 子宮頸がんは子宮の出口近くにできるがんで、ウイルスの感染が主な原因。20代から患者が増え始める。毎年約1万1千人の女性がかかり、約2900人が死亡する。感染予防のワクチンが開発され、厚労省は10年に公費助成を開始。13年4月に小学6年～高校1年に相当する女子を対象に定期接種化した。しかし接種後に全身の痛みなどの訴えが相次ぎ、積極勧奨を一時中止。安全性と有効性が確認されたとして22年4月に再開した。
チームは接種人数のデータを集計し、22年度までに1回でも接種した人の割合を年齢別に算出した。
