音楽サブスクリプションサービスが日本に本格上陸してから早10年近くなる

Apple MusicやSpotifyといった音楽サブスクリプションサービスが日本に本格上陸してから早10年近くが経過し、リスナーだけでなく、音楽ビジネスの観点からも欠かせないものへとなった。一方で、その利益分配システムにより、アーティスト間の格差が広まったとも指摘されている。2020年までSpotifyに勤務し、現在は音楽専業のデータ分析・デジタルプロモーション会社arneの代表を務める松島功氏に、サブスク時代の光と闇について話を聞いた。 【画像】日本レコード協会が発表した音楽配信売上の推移

有料会員が増えれば、アーティストへの還元も増える

2月27日に公開された日本レコード協会のデータによれば、2023年の音楽配信売上は1165億円（ダウンロード含む）で、オーディオレコード（CD／アナログディスク他）と音楽ビデオを合計した音楽ソフト生産金額は2207億円。音楽ソフト・音楽配信の売上合計は3372億円となり、3年連続のプラス成長となった。 注目すべきは、CDシングル／アルバムの生産金額が1391億円となっている点だ。音楽配信はいま、CD販売とほぼ変わらないレベルにまで市場が広がり、全国民的に普及したといえるだろう。 では、サブスクが主となった音楽ビジネスはどのような状況にあり、どんな問題があるのか？　 「大まかに捉えると、以前までの音楽ビジネスの主戦場はCDであり、売れた分の収益をレコード会社がアーティストに、出版会社が作詞家・作曲家に分配するというシステムでした。一方で、サブスク配信はより複雑かつわかりづらくなっています。配信サービスごとに1再生あたりの利率が違いますし、リスナーが有料会員として聴いているのか、無料会員のまま聴いているのかでも違ってきます」（松島氏） たしかにSpotifyやYouTube Musicでは無料で聞いていると途中で広告が入ることがあるが、松島氏はこのように説明する。 「無料会員の場合は、リスニング中に広告が流れることで楽曲を聴ける仕組みになっています。実は、無料会員がリスニングしている分は“広告収入”ということでサービス運営元に入り、それがアーティスト側に分配される仕組みなので、アーティストへ還元される金額（再生単価）は当然低くなってしまいます」（松島氏） 配信サービスからアーティストへと渡る収益のおおもとは、有料プランに登録している利用者数に大きく依存しているわけだが、有料会員／無料会員の比率は世界的に見ても半々ほどだそうだ。 つまり年々成長を続けているストリーミング配信においては、SpotifyやApple Musicといった配信サービスの有料会員が増えることで、アーティストらに還元される金額が増える。ほかに、有料プランの値段を値上げすることも一つの案であると、松島氏は語った。