写真=HYBE

BTS（防弾少年団）の入隊およびグループ活動休止を事前に知った上で、HYBEの株式を売却した系列会社の職員たちが裁判にかけられた。 本日（27日）、ソウル南部地検金融調査1部（部長検事：キム・スホン）は27日、HYBEの系列会社の元・現職員3人を、資本市場法違反の疑いで在宅起訴した。 彼らは2022年6月14日、YouTubeチャンネル「BANGTANTV」を通じてBTSが入隊によりグループ活動を暫定的に中断する、という内容の動画が公開されることを事前に知り、HYBEの株式を売却した疑いが持たれている。該当映像が公開された翌日、HYBEの株価は24.78％下落した。 しかし、彼らは動画の公開直前である13日～14日に、保有していたHYBEの株式3,800株を売却した。未公開の重要情報を利用した株式取引で、彼らは計2億3,311万ウォン（約2,699万円）の損失を回避したという。 彼らは該当動画を撮影する時期に、担当スタッフにBTSの活動中断への情報を何度も問い合わせ、知人に「（BTSが）入隊するというニュースが来週報道されると聞いたが、株式を全部売却しないと」と話したことが明らかになった。またある人は、株式を売却した直後、職場の同僚に「まだ売っていないのか」と聞いたことも明らかになった。