インバウンド需要急増で出張、旅行先でホテルがない! 専門家が伝授「ホテル難民」にならない裏技
日本政府観光局によると、2024年の訪日旅行客数は9月時点で2688万人。去年1年間の2506万人をすでに超えたという。 ■【画像】『ホテル難民』対策に打って付け、専門家イチ押しのチェーンホテルはこちら■ このペースで行くとコロナ前の2019年の年間3188万人を上回り、過去最多を記録する可能性が高いという。 円安が進む中で外貨獲得のための手立てとしては歓迎したいところだが、一方で、課題もあるという。 「出張サラリーマンや日本人観光客が、“都心のホテルが外国人観光客でいっぱいになり、予約が取れない”と悲鳴を上げています。いわゆる『ホテル難民』が急増しているんです」（旅行代理店関係者） 航空・旅行アナリストで『中居正広の土曜日な会』（テレビ朝日系）などに出演する鳥海高太朗氏も外国人観光客急増によるホテル不足に警鐘を鳴らす一人だ。 「都心部に出張で訪れたサラリーマンも予約が取れず、郊外まで足を伸ばして宿泊せざるを得ないケースが多くなっています。若い世代では、ホテル不足と宿泊費高騰から、朝、夜行バスで着いて、帰りはその日の夜行バスで戻るといった姿も見受けられますね」（以下コメントは鳥海氏） 本サイトの編集部員も、出張先の大阪市内でホテルの予約が取れず、和歌山に宿泊先を確保したことがあったという。
■室料はコロナ前の約1.5倍に高騰
ホテル不足が続く日本列島。背景にはホテル業界の価格制度があるという。 多くのホテルは、空室が多いときは宿泊料金を安く、空室が少ないときや部屋が埋まるだろうという日は宿泊料金を上げるという、ダイナミック・プライシングという料金システムを導入している。結果としてこの価格システムが宿泊費の高騰に繋がっているというのだ。 「コロナ前はビジネスホテル一部屋の値段が7000～8000円程度。現在は1万5000円といった具合です。コロナ禍を経て旅行者の数が回復し始めた頃と比べても、約1・5倍の価格になっている印象です。ホテル代が会社既定の出張経費に収まらなくなってしまったというサラリーマンも多いと聞きます」 こうなった背景にはどの様な事情があるのだろうか。鳥海氏の分析によると、 「原因の一つは、東京オリンピックが、コロナの影響で延期かつ無観客になってしまったことにあります。本来営業を予定していたホテルが開業を見合わせたり、閉業したりしてしまった。そこに外国人観光客の増加が加わったといったことが大きな理由ですね」 他人事では済まされない『ホテル難民』。被害に遭わないためにどうすればいいのか。 鳥海氏にオススメのテクニックを教えてもらった。 「あらかじめ郊外のホテルを取っておいて、その後、中心地の空室を探します。特に全国に7万室以上を展開する東横インは、25年3月末までは当日16時まで、それ以降は当日の昼までキャンセル料が発生しないのと、料金の変動が少なく、宿泊費はほとんど1万円を超えないのでお勧めです。各ホテルのキャンセルのルールと照らし合わせながらギリギリまで希望に沿ったホテルを探すといった方法が有効ですね」
