変わりゆくジャニーズ事務所の今 崩壊ではなく改革
近年、所属タレントの独立や、グループの解散が相次ぐジャニーズ。「ジャニーズ事務所崩壊の序章」などと、センセーショナルに書き立てられることも多くなりました。しかし、それは果たして本当なのでしょうか。 エンタメライター・霜田明寛（しもだあきひろ）さんに、ジャニーズ事務所の変化について伺いました。（Yahoo!ニュース Voice）
ジャニーズ事務所の「働き方改革」
90年代以降、デビューするグループはどんどん増えていき、2021年現在、デビューしてグループで活動しているタレントの合計人数は100名規模となりました。人数の増加に伴い、各グループの活動年数も延びており、タレントはさまざまな道を選びはじめています。
そんな彼らの「働き方」に対して、事務所は寛容になりつつあるように思えます。 例えば嵐は、リーダーである大野智さんの意思を尊重して活動を休止しました。大野智さんに限らず、留学や休養などで活動休止しているタレントもいます。 各個人が描くキャリアが多様になっていくなか、事務所は寛容な姿勢を示すようになってきているのです。 これは前向きに捉えるべき状況ではないでしょうか。まさに「働き方改革」が進行していると言えるでしょう。
2023年3月より適用予定 ジャニーズJr.「22歳定年制」
最近話題になったのが、ジャニーズ事務所が2年後をめどに導入すると明らかにしたジャニーズJr.の「22歳定年制」です。これは満22歳になったジャニーズJr.と事務所が、契約継続について協議するという制度です。
22歳という年齢で今後を判断されてしまうことは、一見すると冷たいように感じます。近年はデビュー時の平均年齢が上がっていることもあり、判断が早すぎるのではないかという心情にもなるでしょう。 しかし、一般的な大学新卒にとっても22歳は節目です。「アイドル」という職種においても、必ずしも早すぎる判断とは言えません。むしろ、これも一つの優しさという気がします。 10代のデビューが当たり前だった過去を鑑みると、この定年制度は一つの原点回帰となるかもしれません。
