当社は２０２７年に創業１００年を迎える。大半の時代を男性化粧品中心に動いてきて、多くの男性を見てきた。研究もマーケティングも行い、日本だけでなく、アジアでも積み重ねがある。他社とは男性について知っている情報量が違う。

　マンダムが出てきた１９７０年代頃はＣＭも含めて、ブランドが日本を席巻した時代だった。今も特に中高年の方々には信頼感があり、強みになっていると思う」

若い世代、メイクを楽しむ男性も

　――８月に５０歳代以上向けの男性スキンケア商品を発売した。

　「４０～６０歳代以上の方々は、人口のボリュームがある。健康寿命が延び、社会とのつながりを意識する時間が長くなっている。一つの形として、新しいブランドの発売にたどりついた。日本は課題先進国だともいえる。解決すれば、アジアでも役立つチャンスはある」

　――男性にとって、メーキャップはまだ抵抗感があるのではないか。

　「メーキャップは難しいカテゴリーだと思う。女性の日常のように当たり前にすべてのほとんどの方に広がるかといえば違うと思う。一方で、若い世代にはメイクを楽しむことが当たり前だという方もいて、若い方がメーキャップを使う割合は増えてくると思う。ターゲットを狙ったマーケティングをすれば、ある程度広がるのではないか」

　――海外展開について。

　「早い段階で進出したアジアは強みになっており、まだまだ売り上げが伸ばせる。新たなカテゴリーを作れば、マーケットを開拓できる。

　インドは現地法人が活動を休止していて、インドネシアから輸出している。州ごとに税法が違ったり、地場のメーカーが安い価格で展開していたりして、力を入れてこなかった。

　インドを軸に、ドバイを通じて中東やアフリカ市場にも力を入れたい。顔つきや肌の色も東南アジア人とは違うため、販売していないひげ回りのトリートメントオイルなどを販売することも考えている」

　――インドネシア事業が課題になっている。

　「営業利益で、日本とインドネシアの利益率が大きく低下している。原価率がコロナ禍前に比べて、日本は１０％以上、インドネシアは２０％近く大きくなった。通常の原価率は６５％以下に抑えているところ、８割を超えた。