マツダ旗艦SUV「CX-80」が販売開始!「向こう10年、マツダを支える屋台骨」の実力は?
マツダが掲げる長期ビジョンの「2030ビジョン」の骨子は、30年までに世界販売に占めるEV比率を25~40%に引き上げること、原価低減とサプライチェーンの強靭化(きょうじんか)、人とITの競争による価値創造などだ。その実現に向けて、22~24年を第1フェーズ、25~27年を第2フェーズ、28~30年を第3フェーズと位置付けており、それぞれのステージに応じてステップアップしていくことで、最終的に30年までの目標を達成する考えだ。 現在は、中期経営戦略ロードマップの第1フェーズの最終年度に当たり、将来電動化が本格化する時代に向けて、対応するための資源を蓄積しながら技術開発の強化を図る大事な「準備期」と位置付けている。 そこで、小型車種を中心とするスモール商品群に加えて、単価が高く1台当たりの利幅も大きいラージ商品群をグローバルで投入し、収益車種として育てることで、将来の投資に必要な原資を確保する狙いがあるのだ。 つまり、ラージ商品群の成否は、今後のマツダの生き残りを占う上で、非常に大きな意味合いを持つことになる。今回のCX-80投入でラージ商品群が出そろったことで、来年25年から次の第2フェーズに突入していく。 マツダは前期24年3月期の決算において、当期純利益が2076億円(前々期比45%増)と過去最高を記録した。これは米国に投入したラージ商品のCX-90が好調だったことと、円安がプラスに寄与した。さらに、今期の第1四半期(4~6月期)の営業利益は前年同期比67%増の503億円と大幅増益を記録した。
ただし、同社の規模クラスの中堅OEM(相手先ブランドによる生産)企業が30年代以降の電動車本格化時代、あるいはSDV(ソフトウエア・デファインド・ビークル)時代で生き残るためには、まだまだ多額の投資が必要という厳しい現実が待ち構えている。 営業・マーケティング部門出身の毛籠社長は、23年6月に就任したばかりだ。「私の役割は30年に向けた経営方針の具現化と実行だ」(毛籠社長)と述べ、現在の第1フェーズにおいてトヨタ自動車との合弁による北米工場立ち上げとラージ商品群投入を実現。さらに、続く第2フェーズでは27年までに電動化のトランジション、第3フェーズではBEVの本格導入を行うというビジョンを明確に示すなど、リーダーとしての決意をこれまで披歴してきた。また、就任1年余りを経過して、新世代店舗の拡充など積極的な成長も目指している。 マツダは、広島を本拠とする自動車メーカーであり、かつて世界初のRE(ロータリーエンジン)車で一世を風靡(ふうび)した。だが、REの燃費は悪く、オイルショック時には「燃料がぶ飲み」とやゆされ深刻な経営難に陥った。その後、メインバンクの住友銀行、資本提携先の米フォードなどに経営が翻弄(ほんろう)された時期もあり、紆余(うよ)曲折の歴史をたどってきた。 15年にフォードの経営悪化によって同社から独立すると、17年にはトヨタと業務資本提携を結んだ。現在はトヨタが5.1%の株式を持つほか、ハイブリッドシステムの供給や北米工場の共同設立など、トヨタとの提携を具体化させているところだ。 かつて米フォードグループとして大企業傘下のメリット・デメリット両面を享受した経験もあるマツダだけに、トヨタとの資本提携をうまく活用していく姿勢が見られる一方で、独自の「ブランド価値経営」を貫こうとしている側面も垣間見える。