新型コロナで開幕が見えずMLBのマンフレッド・コミッショナーは各球団の従業員の「一時解雇」「減給」を容認する方針を固めた（写真：つのだよしお/アフロ）

新型コロナウイルスの全米への感染拡大で開幕が見えないメジャーリーグ機構が全30球団に対して球団スタッフの「一時解雇」「減給」を認める方針を固めたことが明らかになった。米メディアの「ジ・アスレチック」など複数のメディアが報じたもの。 「ジ・アスレチック」によると、アトランタ・ブレーブス、フィラデルフィア・フィリーズ、サンフランシスコ・ジャイアンツの3球団は5月31日まで球団スタッフに給料を支払うことを約束しているが、開幕ができないことで、多くの球団の経営財政は圧迫されており、ロブ・マンフレッド・コミッショナーは5月1日に「球団従業員の一時解雇もしくは減給を可能にするため、球団従業員契約の一時中断を認めること」を通達するという。 　球団従業員とは、いわゆる球団スタッフだけでなく、メジャー、マイナー両レベルでの監督、コーチ、フロントオフィスのスタッフやスカウトが含まれる。 　CBSスポーツによると「多くの球団はマイナーを中心とするプロスカウトの給与を大きな負担と見なしている」という。 　これらの「一時解雇」「減給」は、決してメジャーリーグ機構が各球団へ命じているものではないが、「ジ・アスレチック」は、「このリーグの決定により、球団は、従業員の契約の一時止めや、給与の支払い延期など、多くの調整について話し合うことができる。2020年シーズンが保留状態にある中で、財政的圧迫に直面している球団に安堵をもたらす可能性があるだろう」と見ている。ただ、「一時解雇」であっても、従業員は球団サイドから医療補助は続けて受けることができるという。 　またESPNによると、各球団の従業員だけでなく、マンフレッド・コミッショナーは、自らの報酬やメジャーリーグ機構の幹部、従業員の給与も平均35％カットとなることを示唆したという。 　NBCスポーツは、「現在、米国でプレーの再開の日程が設定されてるプロリーグはない。この一時解雇が、どの程度続くかを判断することは難しい。今年、開幕できたとしても試合は無観客で行われる可能性が高く、給与カットはシーズンの終わりまで必要とされるだろう」と、今後の厳しい見通しを指摘。また「今の時点で各チームが受けているハッキリとした経済的な損失データはないが、マンフレッド・コミッショナーが、決断した結果として、今後、起こる(球団スタッフの)サラリーカットは、（今後のチーム経営を）何とか回していく上で、必ず必要となるだろう」との見解を示した。 　 　ここまで全30チームをアリゾナ州フェニックス近郊に集結させ11カ所の球場で集中開催するプランや、アリゾナ、フロリダの2か所に15チームずつに分けて集結させ、リーグを再編するプランなどが検討されていると報道されてきた。だが、マンフレッド・コミッショナーは「あらゆる方策、アイデアを考えている」としながらも「公衆衛生当局の許可が出るまで開幕はない」と発言している。 　メジャーリーグと、オーナー企業が広告宣伝費で損失を補填している日本のプロ野球では、球団の経営体系が違うため単純比較はできない。だが、コミッショナーが、容認する方向の球団スタッフの「一時解雇」「減給」の動きは、まだ開幕の行方が見えない日本のプロ野球界に、いつ飛び火してもおかしくないのかもしれない。