バイデン・TV討論会の「惨劇」にア然…！不安を抱えた大統領が「核ミサイルボタン」を持っているという「ヤバすぎる恐怖」
悲惨だったTV討論会
2022年8月31日公開の「外交、軍事、内政、何をやっても『まるでダメ夫』なバイデン米大統領」でバイデン米大統領のダメぶりを述べた。実際、2021年1月20日に大統領に就任したバイデン氏のこれまでの「外交、軍事、内政」の結果、米国がさらに衰退しただけではなく、ウクライナ戦争やガザ侵略などの地政学的問題を引き起こした。 【写真】有事には「嫌な奴」が必要だ！米大統領選TV討論でいよいよ優位のトランプ つまり、「大原浩の逆接チャンネル<第1回・特別版>大乱の八つのテーマと対処法」で述べた「大乱」の大きな原因の一つとしてバイデン政権の稚拙な政策運営があるということだ。 そして、6月27日夜(現地時間)ジョージア州アトランタで行われたバイデンV.S.トランプのTV討論会で、最大の話題となったのは「討論会でのバイデンの意味不明瞭発言集」(Short Short News)である。 この「惨劇」を受けて、概ねバイデン民主党支持のオールドメディアも、ロイター 6月28日「バイデン氏への不安高まる、米民主党内で候補交代論も 討論会受け」のような論調になっている。 メディアだけではなく、民主党や民主党支配下にある政府も、スプートニク 6月29日「国防総省、バイデン氏がテレビ討論会で嘘をついたことを認める」と対応せざるを得ない状況だ。 また、左翼傾倒が有名であり、バイデン民主党を強力にサポートしてきたニューヨーク・タイムズも、日本経済新聞 6月29日「ニューヨーク・タイムズ、バイデン氏に大統領選撤退要求」と豹変している。 つまり、今回のTV討論会の「惨劇」は、どのように工夫してもカバ―しきれないほどひどかったわけだ。だが、バイデン氏の「認知症疑惑」を含む「大統領としての資質」に対する疑問は、大統領就任以前の2020年の大統領選挙戦から浮上していた。 それらの「合理的疑惑」を、民主党関係者やオールドメディアが「合理的根拠無く」否定し続けてきたことが今回の「惨劇」に繋がったことを忘れてはならない。 前記、ニューヨーク・タイムズの記事は、それだけを見ればまっとうかもしれないが、「おまゆう」感を強烈に感じる。 そして、そのような「惨劇」を引き起こした背景には、6月15日公開の「なぜ日本企業から「大物経営者」が出なくなったのか…この国をダメにした『4つの原因』」で述べた、政治家、官僚・役人の「小物化」が米国でも深刻になっていることがある。 つまり、「国家・社会の大義」よりも、「自身の保身」を優先する人々が「リーダー達」の中であふれているということだ。
