ことし2月、神奈川県立こども医療センターで10代の男性患者が死亡した医療事故について、第三者機関は妥当な医療行為だったとの調査結果をまとめました。一方で情報共有は不十分だったとしています。 この医療事故はことし2月、10代の男性患者が手術を受けた17日後に死亡したものです。 この事故を受けて神奈川県立こども医療センターでは外部の専門家を加えた事故調査委員会を設置。 ことし7月から原因究明や再発防止について検討を始めていて、その結果が24日発表されました。 そのなかで男性患者が死亡したのは、病気に起因するもので、医療行為は標準を外れたものではなかったと評価。 一方、関連する診療科の間で情報共有が不十分だったことや家族に合併症のリスク提示ができていなかったことは不適切だったとしています。 県立こども医療センター永渕弘之副院長「診療科間の情報共有を徹底していくことがこれからの課題。 きちんと病院で決めたフォームにのっとって、インフォームドコンセントを行っていくということを徹底するよう、院内に周知して始めている」