オウム真理教のVHSビデオ

　日本のアニメ産業は1990年代中盤から徐々に世界各地で人気を博すようになり、内閣府によると2021年、日本アニメの海外市場規模は1・3兆円に達した。日本のアニメ文化は海外の人々が日本に興味を示すきっかけにもなっている。（全2回の第1回）【作家・ノンフィクションライター・藤原良】 【写真を見る】「誰かと思った…！」　“ヒゲ無し”麻原彰晃のレアな姿 　***

　アニメを通じて多くの外国人が日本に興味を持つようになったのは、とてもいいことだろう。一方、日本への興味をきっかけとして、私たちの“知られざる部分”にまで好奇心を持つ外国人も増えた。 　パリ五輪が話題のフランスでは、2001年に「反セクト法」（アブー・ピカール法=人権及び基本的自由の侵害をもたらすセクト的運動の防止及び取り締まりを強化するための2001年6月12日法律2001-504号）が制定された。 　フランスの国会が10の基準でカルト団体と認定した宗教団体は、国内での活動が規制され、場合によっては解散処分も科せられるという厳しい法律だ。制定に際してはフランス国内で大きな議論の対象になったほどだ。 　フランスで活動する日本の有名新興宗教の諸団体も認定を受けた（2024年時点で解除されている団体もある）。反セクト法を巡る議論と、日本のアニメ文化ブームが過熱し、毎年パリで「ジャパンエキスポ」が開催されるようになると、フランスのテレビメディアでは「アニメの国、ニッポンの新興宗教と反セクト法」といった内容の番組企画が相次ぐようになった。 　フランスで地下鉄サリン事件（1995年）に代表される一連のオウム真理教事件は有名。そうした中、知り合いのフランス人ディレクターから「日本でオウム関連の資料を集めて送ってほしい」と私に依頼があった。

化粧品とオウムのビデオ

　東京で資料集めを開始してから間もない頃、古い付き合いの友人から「オウム真理教の内部教育ビデオの中古品を扱っている販売サイトがある」と教えてもらい、資料集めの一環として早速そのサイトにアクセスをしてみた。 　そのサイトは『株式会社み前利』（読み方不明）で、主に化粧品等のコスメ商品を販売しているネットショップだった。 　数ある化粧品類のサンプル画像の中に、どういうわけかオウム真理教のVHSビデオが混ざって販売されていた。販売価格は5525円。これといった商品解説はなく、教団設立者である麻原彰晃の顔写真が強調された、オウム真理教のビデオのパッケージ写真が掲載されていた。 　ビデオの規格が「VHS」であることが、30年近くも前に世の中を騒然とさせたオウム真理教の歴史を物語っていて、それとなく胸が高鳴った私は、すぐに購入ページに移動して、氏名住所といった個人情報を入力していった……。 　株式会社み前利からの返信メールによると「このビデオは山本圭吾という人物の個人出品なので購入代金の支払い方法は、山本圭吾と直接やり取りをして決めてほしい」という。しばらくすると山本から購入代金の振込先として、銀行の口座番号がメールで届いた。