３月２１日に国立競技場で行われた日本対北朝鮮戦

　国際サッカー連盟（FIFA）が、3月26日に平壌で予定されていた北中米W杯アジア2次予選の日本戦を〝ドタキャン〟した北朝鮮に対して、追加処分で厳罰を下す可能性が出てきた。 　森保ジャパンは同21日の北朝鮮戦（国立）で1―0と快勝したが、北朝鮮側の意向で平壌開催が消滅。代替地を模索したが結局中止となった。 　FIFAは4月に入って北朝鮮の正式な処分を決定。0―3の不戦敗とした上で、1万スイスフラン（約167万円）の罰金支払いを命じた。 　不戦敗と少額の罰金という〝大甘処分〟が物議を醸す中、FIFAはさらなる処分を検討しているようだ。 　韓国メディア「時事IN」は今回の問題を特集。まず北朝鮮がドタキャンした理由について考察し、現地で噂された感染症はあくまでも表向きの理由で、実際は「平壌の現状を公開しなければならないという点を気にしただろうとの推測もある。極めて統制された自国状況だけを対外的に見せる北朝鮮の特性上、20人を超える日本記者の訪問が負担になるということだ」。 　また「北朝鮮は日本の放送局に平壌ホームの中継権を約150万ドル（約2億3000万円）で販売する計画だったが、この構想は不発になった」と指摘した。 　そして今回のドタキャンをFIFAが重く見ており、さらなる処分の可能性をこう示した。「北朝鮮はすでに2021年の東京五輪を一方的に不参加として、国際オリンピック委員会（IOC）の主催大会への参加資格が停止された事例がある。FIFAも同様の形態の処分を下す可能性が高まった」と報道。FIFA主催大会への参加資格停止という厳罰が現実味を帯びてきた。 　同メディアは「羽田空港に出入国する北朝鮮選手団に向けて、旗を振った朝鮮総連関係者たちの姿は話題を集めた。この光景がしばらくの間、北朝鮮スポーツが残した〝最後のイメージ〟として残るかもしれない」と当面の間、北朝鮮がスポーツの国際舞台から姿を消す可能性も示した。