経済の主軸として旺盛に働くべき３０代の男性のうち、親の家に同居して仕事をせず休んでいる割合が大きくなっている。コロナ禍を経て製造業など男性中心の雇用が減り、不動産購入どころか結婚すら厳しい現実が彼らを就職と結婚を放棄する状態に追いやっているとみられる。 韓国統計庁の経済活動人口調査マイクロデータを分析した結果、上半期に３０代男性の「休んでいる」人口は１８万２０００人と集計された。２０１４年の関連統計作成以降最大で、コロナ禍の最中だった２０２１年上半期の１６万４０００人も上回った。同じ基準で３０代女性の１１万２０００人の１．６倍水準だ。 ３０代男性のうち休んでいる割合は５．１％で、初めて５％を超えた。３０代女性では３．５％を記録した。「休んでいる」人口とは非経済活動人口のうち重大な疾病や障害はなく、漠然と休みたい状態にある人を意味する。雇用された状態ではなく教育や職業訓練も受けていない人を意味するニートとも呼ばれる。 親元を離れられず同居する「カンガルー族」も「３０代」と「男性」で目立った。韓国雇用情報院のファン・グァンフン副研究委員が発表した「２０～３０代カンガルー族の現況と特徴」によると、２０２０年基準で２５～３４歳の青年人口のうちカンガルー族の割合は男性が６９．１％で女性の６３．０％より大きかった。また、２５～２９歳のカンガルー族の割合は２０２０年には２０１２年より２．８ポイント減少したが、３０～３４歳のカンガルー族の割合は同じ期間に７．２ポイント増えた。 ３０代の男性を中心にカンガルー族やニートの割合が拡大する原因は複合的だ。まず男性就業者の割合が大きい製造業で雇用が減った影響が大きかったためと解説される。女性就業者の割合が多い保健福祉分野の雇用は高齢化にともなう需要拡大で大きく成長した。実際に２０１４年と比べ昨年の３０代男性の雇用率は９０．９％から８８．９％に小幅に減ったのに対し、３０代女性の雇用率は５６．３％から６８．０％に大きく増えた。 結婚できない３０代男性が女性よりはるかに多いことも大きな理由だ。韓国保健社会研究院が７月にまとめた報告書「韓国の出生性比不均衡と結婚性比」によると、２０２１年基準で１９８５年生まれ（当時３５歳）の男性の未婚率は４６．５％で同じ年齢の女性２９．１％より１７．４ポイント高かった。 高騰する不動産価格と物価も青年らを無気力にさせている。勤労所得だけでは持ち家を買えない厳しい現実の中で親の家にできるだけ長くいようとすることが金銭的に利益になるためだ。ソウルで公務員試験を準備していたがあきらめて忠清北道清州（チュンチョンブクド・チョンジュ）の実家に戻ったシンさん（３１）は「ソウルで１人暮らしした時は家賃に食費、生活費まで月１００万ウォン以上支出していたが、親の家に住むと支出がなくはるかに気楽だ。まだ就職も恋愛も考えていない」と話した。 これは韓国だけの問題ではない。ウォール・ストリート・ジャーナルによると、昨年２５～３４歳の米国青年男性の１９．７％が親の家で生活するカンガルー族だった。女性は１２．３％で低かった。同紙は「男性が主流だった製造業分野の衰退と就職市場不況の余波などが全般的に影響を及ぼした」と伝えた。 ファン副研究委員は「未就業カンガルー族の相当数は経済的基盤が弱く貧困状態に陥るなど社会的弱者階層に転落する可能性が高い。良質の雇用で自身の所得を管理できる環境を用意しなければならない」と話した。