強い日差しの中、日傘を差して歩く人たち＝２０２３年７月、東京都中央区

　東京、大阪、愛知の3都府県では2040年、熱中症の救急搬送者数が13～19年平均と比較して倍増するとの予測を、名古屋工業大の平田晃正教授（医用工学）らの共同研究グループがまとめた。 　地球温暖化や高齢化が要因で、搬送者の増加による医療逼迫（ひっぱく）が懸念されるとしている。 　論文は23日までにオランダの学術誌に掲載された。産業革命前と比べ、40年に世界の平均気温が2度上昇するという国連の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」のシナリオに基づき、海洋研究開発機構が3都府県の気温をシミュレーション。平田教授らが開発した熱中症搬送者数の予測式と組み合わせ、算出した。 　その結果、40年の7～8月における1日当たりの搬送者数は、東京で132．9人、大阪で105．3人、愛知で105．4人。13～19年の平均と比較し、1．8～2．0倍となった。 　東京では、65歳以上の高齢者数が約316万人（19年）から約400万人に増加すると見込まれる。また、海洋機構のシミュレーションでは、東京の7～8月の平均気温は27．1度（13～19年）から1．6度上昇すると想定した。 　熱中症搬送者の半数超を占める高齢者は、発汗などの体温調節機能が低下することから重症化率が高い。平田教授は「熱中症は防げる病気。地球温暖化が進む中で、対策を取ることが重要だ」と話している。