ロンドン大学のユニバーシティー・カレッジ・ロンドン（ＵＣＬ）で交通システムを研究するの藤山拓氏は「ロンドンやニューヨークなど、かなり前に建設された地下鉄システムはインフラ問題に直面している」と指摘。東京メトロは利用客の多さと政府の後ろ盾があり、よく整備されているとみる。

日本地下鉄協会が公表する資料によると、東京メトロの路線で最も古い銀座線の全線開通年は1939年。英国のロンドンは1863年、米国のニューヨークは1904年だ。東京メトロの１日当たりの平均輸送人数は約650万人、新型コロナウイルスの終息でインバウンドを含む人流が回復した前期（24年３月期）純利益は前の期比67％増の463億円だった。今期は523億円への増益が見込まれている。

金融アドバイザリー会社のアストリス・アドバイザリー・ジャパンのシニアアナリスト、カーク・ブードリー氏は東京メトロ株について「ブランド認知度のある魅力的な資産だ」と評価。「財務状況はおおむね安定し、大きな変動はない」点にも安心感があると言う。

ふくおかフィナンシャルグループ傘下で、引受証券会社の１社であるＦＦＧ証券本店営業部の徳重佑卓課長によると、今回の東京メトロのＩＰＯでは記念に応募してみたいという投資経験のない顧客がいたことが印象的だったと言う。テレビや新聞でＩＰＯの広告が連日露出し、「お祭りのような雰囲気」を感じ取ったのではないかとの認識を示した。

配当に加え、全線切符や定期乗車証、ゴルフ練習場の無料入場券など保有株式数に応じた株主優待も個人投資家が東京メトロ株の保有に前向きとなった要因の一つだ。三菱ＵＦＪアセットマネジメントの友利啓明エグゼクティブファンドマネジャーは、優待分も含めると配当利回りは実質4.9％に上昇すると分析。超低金利に長年悩まされてきた個人にとっては魅力的に映る。

ピクテ・アセット・マネジメントＳＰのジョン・ウィザール氏は、東京メトロは「ハイテク企業でも半導体企業でもないが、一部の投資家、特に保守的な投資家にとってかなりいい利回りだ」と指摘した。