「日本はキャンパスに足を運ばず、偏差値順に受ける」 大学受験は“結婚”？ アメリカ型入試を日本に持ち込むのは難しい？
■大学受験は“結婚”？ 日本は「偏差値順に受ける」
松田氏いわく、「受験とは結婚」。受験生が大学にフィットするかを最重視して、「大学の哲学」「学びの環境」に合うかを検討項目とすることにより、相思相愛関係を作れるかが合格のカギを握る。 日米の受験で決定的に違うのは「日本は偏差値順に受けるイメージだが、アメリカは『その環境に4年間いて、自分が伸びるのか』という“フィット感”が大切。なかにはハーバードを蹴って、知名度の低い大学に行く学生もいる。社会に出たら実力勝負。その準備期間である大学4年間が“育つ環境”じゃないと、逆に苦しい。大学側もカルチャーが合う生徒に来てほしい」という。 共通テストの扱いにも日米差があり、「日本では点数順に合格しているが、アメリカでは課外活動も含めた総合評価。SATが1600点満点でもハーバードに落ちるし、逆に1200点で合格する人もいる」。それでも受験必須に戻した理由として、マサチューセッツ工科大学（MIT）の例を挙げる。「SATの点数と、大学4年間のパフォーマンスが相関しているとわかった。理系が強い大学だから、SATで満点を取れる子の方が成功する」。一方で「カリフォルニア大学（UC）バークレーのようにSAT廃止を貫いている大学もある」と説明した。 アイビーリーグと呼ばれる名門校が、SATを必須にしている理由は「学力で突出して、課外活動にもしっかり取り組む“未来のリーダー”を育てる。成功して、寄付してもらって、研究するというサイクルを作ることが使命」だからだ。「誰しもがそこへ行く必要はなく、ベストフィットスクールを探すことが大事。日本ではキャンパスに足を運ばず、自分が学びたい大学なのかを考えずに受験する。本来であれば、課外活動が考えるプロセスになる」と続けた。
■アメリカ型AOを日本に持ってくるのは難しい？
日本では「総合型選抜」、かつてのAO入試の導入が進み、2022年度では国立の78.0％、私立の91.4％、全体で83.7％が実施している。しかしながら、松田氏はAO実施のための「大学の体力」が、日本では不足していると指摘する。 「日本では書面上で合否を決めるが、アメリカではコンテクストを大事にする。途上国でのボランティアなどは実績として求めず、高校4年間アルバイトして学費を稼いだとか、母子家庭での親のサポート、祖父母の看護も課外活動になる」とした。背景には入学審査官の理解度の高さがあり、「アメリカは見極める基準と経験を積んでいるが、日本ではなかなかできない」と分析した。 その上で、「そもそも日本に持ってきて、どこまでフィットするのか」と問いかける。「経済力が違う。ハーバード大学は基金が8兆円あり、年8000億円生まれる運用益を切り崩して教育へ回す。年間の教育予算も、スタンフォード大学は1.4兆円だが、東京大学は2800億円ぐらい」。予算に余裕があれば、入学審査官の採用やトレーニングもできる。「そのままの仕組みを日本へ持ってくるキャパシティはあるか。完璧な入試制度はないので、各大学が特徴・特色を出し、多様な人材を入学させる仕組みを作る。約100年積み上げてきたアメリカのように、日本の総合型選抜もこれから進化していくと思うので、期待したい」と述べた。（『ABEMA Prime』より）
