「人は採ってみないとわからない」というのが人事業界の共通認識といえますが、ミスマッチを生んでしまう原因はどこにあるのでしょうか（写真：takeuchi masato／PIXTA）

これまで1万人超の採用・昇降格面接、管理職・階層別研修、また多数の企業の評価会議、目標設定会議に同席し、アドバイスを行ってきた人事コンサルタント・西尾太氏による連載「社員成長の決め手は、人事が9割」。エンターテインメントコンテンツのポータルサイト「アルファポリス」とのコラボによりお届けする。 「中途入社は難しいが高年収」の50社ランキング ■学歴詐称、職歴詐称…頻発する履歴詐称に要注意 　人事業界には「お腹が空いているときに採用してはいけない」という格言(？　)があります。「悪くないから、とりあえず採用する」はNG。空腹時には何を食べても美味しく感じますが、あわてて食べてお腹を下すこともあります。採用担当者の皆さんは、自社が「お腹がすいてないか」よく自覚しましょう。

　採用はリスクがつきものです。人が足りなくて猫の手も借りたいような状況で採用をすると、たいてい失敗します。特に注意が必要なのは「履歴詐称」。学歴詐称・職歴詐称、病歴詐称など、応募者の「虚偽の申告」は、実は非常に多くあります。 　履歴書に「東京大学卒業」と書いてあったが、卒業証明書をよく見ると「東京〇〇大学」という別の学校のハンコが押してある偽造書類だった。「□□大学卒業」と書いてあったが、たまたま同年度卒業の知人に卒業名簿を見せてもらったら、応募者の名前が載っていなかった。前職は「●●新聞社」と書いてあったが、調べてみたらグループ内の広告代理店だった……。

　さまざまな会社で、このような履歴詐称が頻発しています。私自身もいろいろな詐称を見てきましたが、自社が採用した人(それなりに偉いポジションの人です)が競合にいたことを隠していた事件もありました(たまたま競合の有価証券書を見た社員がいてその人の名前があったのです)。 　履歴詐称は、決して珍しいことではありません。採用担当者の皆さんは「履歴書や職務経歴書は本当なのか」という認識を持って慎重に確認しなくてはいけません。詐称が発覚した場合に解雇をするためには、契約書や就業規則に解雇条件をきちんと記載しておくことが必要です。こうした記載漏れもないよう十分注意してください。