首都圏に揺れ幅4mの長周期地震動、その時どうなる！

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地震のエネルギーを示す「マグニチュード(M)」と、揺れの大きさを表す「震度」との関係を分かりやすく説明する時、「マグニチュード」を電球の「ワット数」とし、「震度」を地域ごとに感じる「明るさ」として説明することがある。例えば、電球のワット数が小さくても、電球に近ければ明るく、離れれば暗くなる。マグニチュードと震度も同じ。つまり、「震源が近ければ、揺れは大きく、震源から離れていれば揺れは小さい」という例えである。 【画像】「南海トラフ巨大地震」で日本が衝撃的な有り様に…そのヤバすぎる被害規模 しかし、この例えに当てはまらないのが長周期地震動である。周期2秒未満の短周期地震動の地震波は、伝播していくにつれ減衰し、震源から離れるほど揺れは小さくなる。しかし、長周期地震動は伝播途上であまり減衰せず、エネルギーを保持したまま地震動が遠くまで伝播する。そして、その伝播途上や到達地域が沖積平野、沖積低地、軟弱地盤の盆地、深い堆積層、沿岸部などでは、長周期地震動がさらに増幅される可能性がある。 長周期地震動の特徴はまだある。規模(M)の大きい地震ほど長周期地震動が励起しやすく、震源が浅い(地表面に近い)ほど卓越する(1-3図参照)。ということで、南海トラフ巨大地震は長周期地震動が発生しやすい超巨大地震と考えられている。 モデル検討会は報告の中で、長周期地震動について、「~いずれの地震でも、三大都市圏の沿岸部を中心とする地域において、1~2m程度の変位が推計されている。さらに、超高層建築物の固有周期別にみると、中部圏及び近畿圏の一部地域において、固有周期5~6秒の建物で3m以上の変位も推計されている。首都圏においては、固有周期が長い建物ほど変位は大きくなり、固有周期5~6秒の建物で2m程度の変位となっている」と書かれている。これはスーパーコンピューターで計算した長周期地震動の変位。ここでいう変位とは、揺れの大きさを言っている。 南海トラフ巨大地震について、モデル検討会が推計している長周期地震動の揺れの大きさは、三大都市の沿岸部で1~2mの変位(1-2図参照)、ということは、首都圏にある超高層建物における長周期地震動の揺れは、左右に最大2mずつ、往復で最大4m揺れることになり、東日本大震災時の倍の揺れ幅となる。 消防法では、高さ31mを超える建築物を高層建築物(第8条の2)と呼ぶ。また、11階建て以上の階は、はしご車が届かなくなることから、スプリンクラー消火設備の設置義務が課せられている。という背景もあり、一般的には高さ4~10階までを「中層階・中層建築物」、11階又は高さ31m以上の建築物を高層建築物と呼ぶ場合が多い。 超高層建築物についても、明確な定義があるわけではないが、高さ60mを超える建築物を超高層建築物と呼ぶことがある。一方で、1968年に東京都千代田区に建てられた「霞ヶ関ビルディング」(147m・地上36階)が、わが国第一号の超高層建築物として誕生。これを機に「超高層」という言葉が多く使われるようになったことから、一般的には、高さ約100m以上の建築物を超高層建築物と呼ぶようになったといわれる。