高度医療人材養成事業（医師養成課程充実のための教育環境整備）の概要

　文部科学省は2024年3月18日、「高度医療人材養成事業（医師養成課程充実のための教育環境整備）」の選定結果を公表した。東京大学や京都大学、慶應義塾大学など、国公私立77大学の事業が選定された。手術支援ロボットや医療支援システムなど、最先端医療設備の整備を支援する。 【画像】選定大学一覧 　高度医療人材養成事業（医師養成課程充実のための教育環境整備）は、大学病院における医学生の教育・研究環境の充実などを図るため、最先端医療設備の整備を支援し、わが国の「未来の医療」を担う高度医療人材の養成に貢献することが目的。 　2023年12月19日から2024年1月19日にかけて、医学部を置く国公私立大学を対象に公募を実施。高度医療人材養成事業推進委員会の審査を踏まえ、77大学の事業77件を選定した。 　選定大学は、国立大学が42校、公立大学が8校、私立大学が27校の計77校。事業で整備する設備として、東京大学は「血管撮影装置」、京都大学は「先端手術支援システム」「外来手術支援システム」「生殖医療支援システム」、大阪公立大学は「ロボット支援手術システム」、慶應義塾大学は「血管造影装置」「超音波診断装置」をあげている。 　文部科学省は、各大学病院が今後も安定した運営体制と財務・経営基盤のもとで、医学教育の維持発展と地域ニーズに応じた診療の確保に取り組むため、「大学病院改革プラン」の策定を促しており、今回の公募でも申請要件の1つとして各大学に改革プランの策定を求めた。選定大学に対して、事業の目的を達成すべく、医学生の教育環境の充実に努め、医師の働き方改革と大学病院の機能維持の両立に向けて継続して取り組んでほしいとしている。 　選定大学一覧や事業概要などは、文部科学省Webサイトで公開している。