日本バドミントン協会村井満会長（2024年4月22日撮影）

　日本バドミントン協会の村井満会長（64）が、日本代表と一丸となってパリオリンピック（五輪）へ臨む姿勢を示した。 　16日、評議員会後にオンラインで取材対応。現場から強化費削減による不満が噴出する中、「協会がコーチ陣や関係者と一枚岩となり、支え合う信頼関係や協力関係がある」と強調した。 　同協会は22年に公金横領事件が発覚し、日本オリンピック委員会（JOC）などから交付される強化費が激減。24年度の強化費は、前年度比で約5億円減の約3億円となっている。 　その影響により、4月以降で合宿が2度も中止。7月11日から東京・味の素ナショナルトレーニングセンター（NTC）で始まる五輪直前合宿も、当初の予定から1週間ほど短縮される。今月11日には、日本代表の朴柱奉ヘッドコーチから「残念」「ショック」との声も上がった。 　村井会長はこの短縮決定について、事前に代表選手や各所属先から「全員が集まるよりも、各選手のコンディショニングに注力したほうがいい」との意向を受けていたと説明。「建設的な合意があった上でプランをしてきた」と、現場の意見を踏まえた判断だったとした。 　この日は23年度決算の赤字について、2月時点では約3億円を見込んでいたものの、複数社から寄付や協賛金などを得たこともあり、約1億円程度におさまったことも発表。経費削減のため、パリ五輪後の国際大会出場は自費派遣とする構想もあったが、レベルの高い一部大会は従来通りに協会が費用負担する可能性も示唆した。 　「協会の破綻そのものを前提に考えていた時は（協会の派遣費用負担を）ばっさりやめるしかないくらいの覚悟があったが、派遣が義務化されている（スーパー）1000や750の大会は派遣していこうと。（合宿の中止や短縮のように）合理的に予算削減ができて、選手たちのコンセンサスが得られる費用を薄く削り、（それによって捻出された資金を）他に回そうという考えでいる」 　五輪開幕までは40日を切った。「（現場は）本気で勝ちにいっている」とし、「パリ大会への合宿はしっかりやっていく」と力を込めた。