毎秒400ギガビットのネットワークでは転送装置をスイッチ／ルーターに集約した

　NTTやNECなど9社は4日、毎秒400ギガビットの高速なデータセンター（DC）間接続を実現する体制を構築したと発表した。従来と比べ、DCの構築運用コストを50％、消費電力を40％削減できる。各社が持つ技術や製品を組み合わせて、NTTが開発を進める光技術による次世代情報通信基盤「IOWN（アイオン）」のネットワークソリューションとして提供する。 【関連写真】ベンダーロックインを解消し、コストを最適化する仕組み 　動画コンテンツやIoTサービスの普及によるデータ量の爆発的増加に伴い、DCの処理能力と消費電力が急増しており、複数DC間で処理を分散するニーズが高まっている。こうした状況を踏まえ9社は、DC間ネットワークに特化し、毎秒400ギガビットによる長距離伝送が可能なスイッチ／ルーターを提供する。 　従来のDC間接続ではスイッチ／ルーターと伝送装置の2つの機器が必要だった。今回のシステムは、伝送装置をスイッチ／ルーターに集約し、1つの機器で実現した。さらに光電融合デバイスを搭載した光トランシーバーにより、低電力で安定した伝送を可能にした。 　NTT技術企画部門の島津義嗣統括部長は「長距離伝送に必要な伝送装置をスイッチルーターの中に集約することで、機器コスト削減や省電力化を実現した」と説明。その上で「オープンな仕様のトランシーバーを採用することでベンダーロックインを解消し、コスト最適化につなげた」と強調した。 　生成AI（人工知能）の学習に使われるGPU（画像処理半導体）の稼働には膨大な電力が必要となり、DCネットワークの高速大容量化と省電力化が急務となっている。9社は今後、端末からサーバーまで全てを光信号で伝えるオールフォトニクス・ネットワーク技術（APN）と呼ばれるIOWNの基礎技術も活用し、DC間ネットワークのさらなる高度化を目指す。 　参画するのは、NTTとNECのほか、先端ソフトウェア企業の米IP Infusion、富士通オプティカルコンポーネンツ、NTTアドバンステクノロジ、ACCESS、Broadcom、Edgecore Networks、UfiSpaceの9社。