いま買うならZEH基準を満たしている物件を選ぶべき

東京建物が2024年3月に発売を開始した「Brillia 新百合ヶ丘」。

2030年以降、新築のマンションはZEH（Net Zero Energy House）適合が義務化される。次世代省エネ基準（2025年4月1日より義務化）を満たすことに加え、その規模に応じた再生可能エネルギーの導入が必須となる。将来の資産価値にも大きく影響すると言われ、いま新築マンションを探しているならば、ZEH対応はまず考慮すべき条件とも言えそうだ。（タイトル写真は東京建物「Brillia新百合ヶ丘」の完成予想図） 【写真】ZEHの仕組みをわかりやすい図解などで見る ZEH（通称“ゼッチ”）とは、簡単に言えば“再エネを活用した省エネ住宅”のこと。2025年から新築物件を対象に義務化される「省エネルギー基準（内壁・外壁の構造や素材、二重構造ガラスの採用など）」のうち最高レベル（等級5または6）をクリアしていることに加え、太陽光発電などの再生可能エネルギーの積極的な使用（創エネルギーと呼ぶ）がZEH認定基準として加わる。 国は2021年（令和3年）10月に閣議決定された第6次エネルギー基本計画で、「2030年以降に新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す」としており、2025年から実施される省エネルギー基準は、ZEH義務化の地ならしとも言える。 それゆえ、いま建設ラッシュに沸く新規分譲マンションでは、すでにZEH対応（もしくは2030年以降を見すえた再エネへの冗長性を備えている）が当たり前になりつつある。ちなみに分譲マンションのZEH基準は再生可能エネルギーの利用率に応じて、以下の4つに細分化されている。 ・「ZEH-M」：再エネ利用率が100％以上。 ・「Nealy ZEH-M」：再エネ利用率が75％以上100％未満。 ・「ZEH-M Ready」：再エネ利用率が50％以上75％未満。 ・「ZEH-M　Oriented」：再エネ利用率は問わない。 もっとも、マンションの場合は太陽光発電だけですべての居住者の電力需要を賄うことは難しい。そのため、建物の大きさに応じて評価基準が定められる。3階建てまでの低層マンションでは「ZEH-M」もしくは「Nearly ZEH-M」、4～5階建てでは「ZEH-M Ready」、それ以上の高層物件（タワマン含む）では「ZEH-M　Oriented」が認定のガイドラインとして示されている。