原付一種の「スズキ e-PO」に試乗してわかった、電動アシスト自転車の可能性
開発進行中の新たな原付「スズキ e-PO」
2024年9月19日、スズキは原付一種の電動モペッド「e-PO」(公道走行テスト車)の試乗会をクローズドコースで開催した。パナソニックサイクルテックの折りたたみ式電動アシスト自転車「オフタイム」をベースとして専用の装備や制御を施すなど共同開発したもので、新たなモビリティとして期待されている。 【写真】電動モペッド「e-PO」をもっと見る 自動車からバイク、船外機の開発、そして空飛ぶクルマの生産まで行っているスズキは近年、マイクロモビリティと呼ばれる原付一種よりもさらに小さな乗りものの開発、提案に力を入れているように感じられる。ジャパンモビリティショー2023(JMS2023)で特定小型原付「スズライド/スズカーゴ」を参考出品、2023国際ロボット展に農業や土木建設の補助を行う4輪ロボットを公開するなど活発化している。 スズキは1970年代に電動車いすのセニアカー(当初の名称はモーターチェア)のプロジェクトを発足させ、また1990年代には現在のパナソニックサイクルテック(以下、パナソニック)と組んで電動アシスト自転車「ラブ」を発売するなど、知ってのとおり旧来からマイクロモビリティを販売するとともに、市場からのニーズを製品としてカタチにしてきた歴史がある。スズキがJMS2023で公開した「e-PO」もまさにこうした活動から生まれたモビリティといえる。 もうひとつ、e-PO開発の裏側には「50cc原付バイクの2025年問題」にともなって誕生するであろう、4kW以下125ccの新基準原付の存在も関連するはずだ。新基準原付の車両価格は現行原付一種より上昇するといわれており、その価格差を埋める役割も担うのではないだろうか。 e-POの販売時期や車両価格などはアナウンスされていないが、スズキの完成検査を受けてナンバーを取得した5台の車両で公道走行調査を行うなど、開発は順調に進んでいるように見える。今回クローズドコースでの試乗会に用意された車両も、浜松と大阪の調査で使用したものだという。