専攻医（インターン、レジデント）の集団行動の際に病院を去った専任医（フェロー）の一部が、医療現場に復帰しつつある。専任医は研修生である専攻医より熟練しているため、大病院の手術などに余裕ができるかが注目される。 　保健福祉部の21日の発表によると、全国100の主要研修病院で専任医として働くことが決まっている医師の55.6％（17日現在）が契約を済ませている。いわゆる「5大」病院（サムスンソウル、ソウル大学、ソウル聖母、ソウル峨山、セブランス）の専任医の契約率は57.9％で、100研修病院の平均より高い。専任医とは、3～4年間の専攻医としての研修を終えて専門医の資格を取得し、その後も病院に残ってより専門的な分野などの研修に当たる医師のこと。手術補助や入院患者の管理の他にも外来診療に当たるなど、専攻医より多くの役割を果たす。 　専任医は通常、毎年2月末から3月初めにかけて1年単位で病院と契約を交わすが、今年は専攻医の集団辞職の影響で契約率が例年（70～80％）を下回っている。医学部定員の増員に反発して再契約しなかったり、専攻医の不在で業務が過重になることを予想して契約を放棄したのだ。今年2月29日の時点で、100の研修病院の専任医契約率は33.6％にとどまっていた。 　しかし、今月末にそれぞれ除隊と召集解除を控える公衆保健医と軍医の一部が5月1日から専任医として勤務することになったことで、専任の契約率は高まっていた。今月服務を終える710人の軍医、471人の公保医のうち、139人が専任医契約を終えている。政府が今後、国立大学病院の専任教授を1000人以上増やすことを決めたことで、教授になることを希望する医師たちが翻意して専任医契約を交わしたと分析される。 チョン・ホソン記者 (お問い合わせ japan@hani.co.kr )