企業価値を高める30のESG指標:「役員の平均年齢」が第1位に
記事のポイント①アビームコンサルティングは、企業価値を高める「ESG指標トップ30」を発表した②第1位には、前回ランキング外だった「役員の平均年齢」を選んだ③「ブランド調査」や「従業員エンゲージメント」などもランク入りした
アビームコンサルティングはこのほど、日本企業の企業価値を高める「ESG指標トップ30」を発表した。第1位には、2022年の前回調査ではランキング外だった「役員の平均年齢」を選んだ。「企業ブランド調査結果」や「従業員エンゲージメント」などの新たな指標もランク入りした。（オルタナ編集部＝萩原 哲郎） アビームコンサルティングは「ESG指標トップ30」を選出するために、早稲田大学の柳良平・客員教授が提唱した「柳モデル」を用いた。柳モデルとは、ESGと企業価値の関連を示した計算式だ。このモデルを使って、同社が支援してきた企業の非財務データを分析して指標を抽出した。 第1位に選んだのは、ガバナンス領域の「役員の平均年齢」だ。帝国データバンクの調査によれば、社長の平均年齢は60.4歳（22年）で、役員の平均年齢も59歳前後だ。今回のランキング結果は、役員の年齢の多様性（エイジダイバーシティ）を確保することが、企業価値向上につながることを示した。 その他、新たにランク入りした指標は、「研究開発による創出製品数（4位）」「企業ブランド調査結果（14位）」「CO₂排出量ースコープ3／カテゴリ11（22位）」「従業員エンゲージメント（25位）」などだった。
