途上国での感染症対策において、リーダーシップをとってきた馬渕俊介氏が、世界の感染症対策をアップデートするために必要なことについて語る。

2023年の東京大学入学式祝辞で「夢に関わる、心震える仕事を」と述べたことが話題の馬渕俊介氏。現在は、グローバルファンド（世界エイズ・結核・マラリア対策基金）でヘルスシステムのトップを務める。途上国での感染症対策にリーダーシップをとってきた馬渕氏が、グローバルヘルスの現在地とこれからを語った。 聞き手：編集部（田口佳歩） ※本稿は、『Voice』(2024年5月号)より、内容を編集したものです。

地域のニーズをつかむ重要性

――馬渕さんは、2023年度の東京大学入学式で祝辞を贈り、ご自身の体験を交えながら「日本人は世界で良いリーダーになれる」などとお話しされた内容が大きな話題を集めました。世界銀行に勤めていた2014年、エボラ出血熱流行を受けて、大流行を止めるべくつくられた緊急対策チームのリーダーとしてした経験もお話しされていました。当時、通常1年半かかるプロセスを45日間で終えたということですが、背景にはどんな工夫があったのでしょうか。 【馬渕】感染症対策はスピードが命ですが、当時、感染が爆発した3カ国にはお金がなく、海外からの援助も遅れていました。すると、世界銀行からの資金援助が頼みの綱になるのですが、通常のプロセスでは200億円近い資金を効果的なかたちで届けるには、1年半くらいかかります。 公的資金を動かすには、世界銀行内でも内容を精査したうえでの合意が必要ですし、国によっては、加盟国の国家予算の一部として国会承認される必要もある。すると国会のタイミングにも左右されますから、普通に進めると1年半はかかりました。 それまでの世界銀行は、このようなケースでも緊急対策を行なう組織ではないと言われてきました。しかし、圧倒的な危機的状況を前に、当時のジム・ヨン・キム総裁が「エボラ対策は世界銀行の仕事」と主張し、銀行のナンバーワンプライオリティに掲げたのです。じつは、彼は世界銀行の長い歴史のなかで唯一のヘルス領域の出身者で、自らNGOも設立、運営したアクティビストでした。私も「どんな対策を講じてもいい。その代わり30日でやれ」と指示を受けました。 ――まさしくアクティビストですね。 【馬渕】でも、そんな「無茶」な指示を受けたからこそ、私たちのチームは「どうすれば30日でできるか」を考え抜いて、プロセスを大きく組み直すとともに今どこにいるかを可視化して、同時並行であらゆる仕事を進めていきました。 本気で30日での対策をめざしていましたから、チームのメンバーの1人は、ある財務大臣の家に押しかけてサインをもらってきたこともあったくらいです（笑）。その結果、チーム結成から30日でプロジェクト承認、45日で200億円弱のすべての資金を支出して対策を加速することができたのです。 ――そこまでしたからこそ、多くの命が救われたのですね。そうした経験をふまえて、感染症対策でもっとも大切な点はどこにあると感じますか。 【馬渕】地域の人びとのニーズをよく理解することでしょう。たとえば、効果的なワクチンが開発されても、人びとがそれを信じて接種してくれなければ効果は見込めません。 世界銀行にいたころ、ナイジェリアでポリオという脊髄性小児麻痺の撲滅に向けたプロジェクトを担当したことがあります。ポリオは国際社会全体で撲滅に向けて対策を進めていて、現在残っているのはパキスタンとアフガニスタンのみです。ナイジェリアでもかつては蔓延していましたが、いまでは撲滅宣言が出ています。 対策を講じる過程で非常に大きかったのは、ポリオワクチンに対する不信感が強い地方に対して、彼らのニーズをふまえたうえで、包括的に対応できたことです。たとえば、ナイジェリアの北部の人びとには、ポリオワクチンを受けるよりも、子どもや妊婦の栄養が足りていないなど、より切迫した保健課題がありました。 そこで、政府とともに「ヘルスキャンプ」を開いて、ポリオワクチンの接種だけでなく、ビタミンAの摂取や子どもの成育状況のモニタリングなど、人びとのニーズに合わせて包括的に対応できる場所をつくったのです。すると、現地の人たちは一緒にポリオワクチンも接種してくれるようになり、状況が劇的に改善したのです。 それまでポリオ対策では、とにかくワクチンの接種率をあげるために、家に何度も押しかけて予防接種をすることもありました。それでは不信感が増すばかりであり、そこで必要になるのが、現地の人びとのニーズや感情をふまえた対策なのです。