東邦チタニウムが検討しているスポンジチタン工場新設で、北米とサウジアラビアを新たな候補地として有力視していることが16日、分かった。従来案の日本で増設する場合と比べ、再生可能エネルギー由来の電力を低コストで調達しやすいことなどが理由だ。国内立地を含む3カ所で改めて経済合理性を比較し、年内にも結論を出す。 　16日の決算説明会で山尾康二社長が増強について触れ、「国内立地に加え、顧客の工場がある北米と、合弁事業ATTMの運営経験があるサウジの3ケースを研究している」と述べた。 　工場を新設する場合、設備投資には多額の資金を要する。山尾氏は「（米国の顧客から）能力増強の要請が寄せられている」と需要の好調ぶりを示す一方、「現時点で投資メリットは確実とは言えない」とも指摘。「数量・価格の両面で経済合理性を担保できるよう顧客に要求していく。条件がそろえば投資が可能だ」と述べ、新設の可否そのものも含め慎重に判断していく考えを示した。 　一方、高炉メーカーと進めていた2024年度上期のスポンジチタン国内価格交渉については、23年度下期比で横ばいで決着したと説明。ただ24年度下期は値上げを目指し、24年度通期の平均では前年度平均比10％の引き上げを目指すとした。 茅ヶ崎工場が再稼働／東チタ 　東邦チタニウムは、設備故障で休止していた茅ヶ崎工場（神奈川県茅ヶ崎市）のスポンジチタン工場の操業を再開した。「15日時点でほぼフル生産に戻った」（同社）という。 　故障は4月27日に還元工程で発生。当初想定より2日早い18日間の工期で復旧にこぎつけた。今回の故障では修復費を含む影響額約4億円を25年3月期業績に織り込んでいる。