(写真:WWDJAPAN)

アメリカ在住30年の鈴木敏仁氏が、現地のファッション＆ビューティの最新ニュースを詳しく解説する連載。アメリカのECビジネスの深刻な問題の一つが消費者からの返品率の高さだ。試着できない代わりにサイズや色柄を多めに注文して、気に入らなければ返品するのが当たり前。アパレルの返品率は2～3割に達し、コストを負担する企業の経営を圧迫する。アマゾンが対策に乗り出した。 【画像】アマゾンのAIが「返品天国アメリカ」に投じた一石【鈴木敏仁USリポート】

D2Cブランドとは消費者にブランド商品をダイレクトに売るビジネスモデルを意味しており、その前提はネット通販（EC）である。資金調達力に乏しいスタートアップがD2Cモデルをまず選択し、売れ始めたら小売企業と取り引きを開始する、またはリアル店舗をオープンするケースが少なくない。ECの普及で低い投資でビジネスをスタートする新たな道筋が開けたのである。

弱点は手に取ったり試着したりといったリアルでの確認ができない点にある。これは解決の難しいハードルで、とりわけアパレル、ホームファッション、ビューティなどサイズや見た目といった主観的な尺度が重要なカテゴリーはハードルが高い。

D2Cモデルはスタートアップには便利だが、リアルがないというトレードオフが存在するのだ。

それもあって私は、D2Cブランドは買わなかったのだが、とうとうそのときが来てしまった。欲しい服が店頭で見つからず、ネットで探していたところインスタグラムのタイムラインに広告が流れてきて、少々悩んだ末に、試着して合わなかったら返品すれば良いと考えて買うことにしたのだ。

ECが勃興しはじめた15～20年前頃だったろうか、スマホでモノを買うなどありえないと考えていたことをはっきり覚えている。時代は変遷した。

届いた商品を試したところ、サイズはまったく問題なく気に入ったので返品することはなかったのだが、この返品すれば良いとする、一消費者としての私の思考回路は重要だ。無料返品でなければ買わなかったわけで、リアル店舗を持たないD2Cのこれが宿命である。返品コストを受け入れないと売りづらくなるのである。