認知障害、労作後倦怠感、消化器系疾患、代謝障害など200以上

なお、コロナ後遺症に関するあらゆる健康影響については、米学術機関の全米アカデミーズ（全米科学・工学・医学アカデミー）が2024年に入って詳細な報告書を出している。 これは、病気やケガなどで仕事ができなくなった人への支援給付金におけるコロナ後遺症の位置付けを明らかにするために、米社会保障局の委託を受けてまとめられた報告書だ。 この報告書では、コロナ後遺症は複雑な慢性疾患であり、複数の身体機能に200以上の健康影響を引き起こす可能性があると結論付けている。そこでは、次のような症状の発症や悪化が挙げられている。 ・心臓病 ・認知障害、脳卒中、自律神経障害（血圧、心拍数、体温などの体の重要な機能を調節する神経の障害）などの神経に関する症状 ・労作後倦怠感（わずかな活動でも起きる深刻な疲労状態で、数時間、数日、数週間にわたって機能不全を引き起こすことが多いとされる） ・消化器系疾患 ・腎臓病 ・糖尿病や高脂血症（悪玉コレステロールの増加）などの代謝障害 ・免疫機能障害 コロナ後遺症は、子供から高齢者まで、そして人種、民族、基礎疾患など健康状態にかかわらず、多くの人に影響を与える可能性がある。注目すべきは、コロナ後遺症にかかった人の90％以上が、コロナ感染時の症状は軽度であったということだ。 また、全米アカデミーズの報告書によると、コロナ後遺症は社会生活にもさまざまに影響を及ぼす。具体的には、感染後数カ月から数年にわたって身体的・認知的機能の低下を引き起こし、職場や学校への復帰や、QOL、日常生活の活動などへの悪影響が挙げられる。 米社会保障局は現在、慢性疲労や労作後倦怠感、認知障害、自律神経障害など、コロナ後遺症とされる多くの健康影響を支援給付金の対象となる障害として扱っていない。だがこれらの健康問題は、職場や学校などで社会生活を送る際、大きな影響を与えるかもしれないのだ。