■理由1・日本株がお得「売買手数料タダ！〈※1〉1株から自動積み立てOKで銘柄数がとても多い」

　証券会社で「低コスト」「取り扱う金融商品が多い」といえばSBI証券。業界をリードするネット証券だ。「節約オタク」を自称する、ふゆこさんもSBI証券のお得さには太鼓判を押す。

「SBI証券の手数料"ゼロ革命"には驚きました（2023年9月30日発注分から国内株式の売買手数料が無料に〈※1〉）。課税口座はもちろん、新NISA口座での取引も対象。日本株に関しては、低コストどころか"タダ〈※1〉"なんですよ」

　日本株は通常、100株単位で売り買いする。たとえば株価1500円の銘柄なら「1500円×100株＝最低投資金額15万円」。それがSBI証券の「S（えす）株」なら1株から取引OKだ。

「たとえばユニクロでおなじみのファーストリテイリングは株価4万6650円（2024年8月30日終値／以下同）で、普通は466万円以上が必要ですが、S株を利用すれば4万6650円で買えます。新NISAの人気銘柄の一つ、NTTは株価155.7円。こちらも1株から買える、つまりワンコイン投資も自由自在！　あれこれ買って分散投資をしたい人にもぴったりですね」

　日本株の1株投資サービスは他にもあるが、SBI証券は東証上場のほぼ全銘柄（約3900銘柄）が対象。ネット証券によっては1800銘柄程度しか取り扱っていないケースもある。欲しい銘柄をいつでも取引できて心強い。

　また、S株は東証ETF（売買単位が10口以上のもの）も1口から取引できるのも見逃せない点。他社の中には東証ETFが対象外になっているケースもある。

　さらに！　2024年8月31日からは「日株（にちかぶ）積立」もスタートした。日本株を「自動的に」1株以上1株単位で積み立てられるサービスだ。
「毎月でも毎週でも複数日でも、好きな日を選べて積立金額は1回1000円から。気軽に始められます。現金ではなくVポイントやPontaポイントでの積み立てにも対応しているんですよ」

※本コンテンツに記載されている会社名、サービス名、ロゴ画像は各社の商標または登録商標です。〈※1〉無料化適用には条件があります。

■理由2・投資信託もお得「持っているだけでポイントもらえる！　ポイントの種類も自由に選べる」

　SBI証券は投資信託もスゴい。品ぞろえが2569本（2024年8月30日現在）もある。しかも、すべて販売手数料無料〈※2〉だ。

「まず買うときからお得。投資信託をクレジットカードで積み立てると、積立金額に応じてポイントがもらえるんです」

「三井住友カード（NL）」（年会費永年無料）は0.5％（同カードで年間10万円以上、投資信託以外の利用があった場合）、「三井住友カード プラチナプリファード」（年会費3万3000円／税込み）」なら通常1％、最大3％（3％は年間500万円以上、投資信託以外の利用があった場合）。SBI証券では三井住友カード以外も含め6種類のカード〈※3〉で投資信託の積み立てができる（選べるカードは1枚）。複数から選べるのはSBI証券の大きなメリットだ。

「SBI証券の"投信マイレージサービス〈※4〉"も大好きです。投資信託を持っているだけで、残高に応じて最大0.25％のポイントがもらえるんですよ。ポイントは"Vポイント""Pontaポイント""PayPayポイント""dポイント""JALのマイル"の5種類から選べます」

　投資信託をクレジットカードで積み立てるときも保有している間もポイントがもらえるなんて、お得すぎる！

〈※2〉信託報酬等のその他の費用の詳細は、目論見書や取引サイトよりご確認ください。〈※3〉カードの種類により投資信託積み立てのポイント還元率は異なります。〈※4〉一部の金融商品仲介業者経由で口座開設されたお客さまは対象外となります。

※投資信託のクレジットカードつみたてのポイント還元率はカード券種、利用金額によって異なります

■理由3・金利もお得「SBI新生銀行にSBI証券をつなぐと円普通預金金利年0.3％」

　SBI証券を利用すると銀行の金利までお得になる。提携する住信SBIネット銀行とSBI証券をつなぐと「SBIハイブリッド預金」（金利年0.11％／2024年10月1日現在、税引き前）が利用可能に。また、両社をつなぐことで資金移動が自動化できて便利だ。

「住信SBIネット銀行の残高を使ってSBI証券で取引ができるようになり、面倒な振り込みも不要に。住信SBIネット銀行のアプリと連携させればSBI証券口座の残高や損益の確認も簡単です」

　利便性より、とにかく金利にこだわりたい人はSBI新生銀行とSBI証券の組み合わせもオススメだという。

「"SBI新生コネクト"で両社をつなぐと、翌々月から"ダイヤモンドステージ"になり、普通預金の金利が0.3％にアップするんです。0.03％ではなく0.3％〈※5〉ですよ。びっくりしました」

　メガバンクの円普通預金が年0.1％（税引き前）〈※6〉だから、3倍の好金利だ。定期預金のように期間を拘束されることもなく、いつでも入出金できる。

「ダイヤモンドステージなら提携コンビニのATMから預け入れも引き出しも24時間何回でも無料です。〈※7〉さらに、ネットによる他行宛て振込手数料が月10回まで無料なのも太っ腹。SBI証券とセットで利用すると本当にお得です」

〈※5〉ダイヤモンドステージの円普通預金の金利は年0.30%（税引き後年0.2390％／2024年8月9日現在）。〈※6〉2024年9月6日現在のメガバンク3行（三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行）の普通預金金利です。〈※7〉システムメンテナンスの時間帯はご利用いただけません。

取材・文／向井翔太　デザイン／鍋田哲平　イラスト／北構まゆ

【ご注意事項】

手数料等及びリスク情報について　SBI証券の口座開設料・管理料は無料です。SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります（手数料はお客さまの取引コース、取引チャネル、取引プランや売買代金等により異なることから記載しておりません）。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、商品先物取引、外国為替保証金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。金融商品取引法等に係る表示はこちら　https://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/pop6040_torihikihou.html

●国内株式手数料無料対象外の取引等に関するご注意

次の取引については所定の売買手数料が必要となります。お取引の際にはご注意ください。「日計り信用（HYPER空売り銘柄含む）取引の強制決済注文」「インターネットコース顧客の電話注文（立会外クロス取引含む）」「ダイレクト、IFA、対面コースを選択されているお客さま」「電子交付サービスにおける取扱書面の交付方法をすべて電子交付にされていないお客さま」国内株式売買手数料の無料化が適用となる諸条件については、今後変更となる場合がございます。変更した場合には、別途当社WEBサイト等にてお知らせいたします。その他、電子交付の設定方法や適用条件などは"ゼロ革命"の詳細からご確認ください。国内株式売買手数料無料"ゼロ革命"の詳細はこちら　https://www.SBIsec.co.jp/ETGate/WPLETmgR001Control?OutSide=on&getFlg=on&burl=search_home&cat1=home&cat2=none&dir=info&file=home_info_zerocom.html

●NISAのご注意事項

配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。NISA口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。2024年からの新NISAでは年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。損失は税務上ないものとされます。2024年からの新NISAにおけるつみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。その他、2024年からの新NISAに関するご注意事項の詳細はSBI証券WEBサイトにてご確認ください。

●投資信託に関するご注意事項

投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客さまが実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。

●SBI新生銀行の円普通預金に関するご注意事項

金利は税引前であり、利息は源泉分離課税（国税15.315％、地方税5％）として課税されます。税引後の金利は、表示位未満がある場合は表示位未満切り捨てとなります。円普通預金は変動金利で、預金保険の対象です。<改行>本預金のご利用にあたっては、SBI新生銀行の店頭やインターネットにご用意している商品説明書を必ずご確認ください。SBI新生銀行の商品説明書一覧はこちら　https://www.SBIshinseibank.co.jp/retail/pdf_document/

●住信SBIネット銀行（銀行代理業）に関するご注意事項

円普通預金金利、SBIハイブリッド預金金利は個人のお客様に適用される金利です。円普通預金は代表口座、目的別口座それぞれの預入残高に応じて、SBIハイブリッド預金は預入残高に応じて、口座単位で残高に応じた金利が適用されます。詳細はこちら　https://www.netbk.co.jp/contents/pages/wpl300301/i300301CT/DI30030600
円普通預金金利、SBIハイブリッド預金金利は変動金利です。表示している円普通預金金利、SBIハイブリッド預金金利は将来の金利をお約束するものではありません。円普通預金、SBIハイブリッド預金、円定期預金、円仕組預金の元本合計で1,000万円とそれに対する利息分まで、預金保険制度により保護されます。ただし、この預金の利息等については、お預入れ時（延長預入期間開始後は直近の延長預入期間開始時）における円定期預金（当該預入期間と同一の預入期間および金額）の金利までが預金保険の対象となり、それを超える部分は預金保険の対象外となります。円普通預金とSBIハイブリッド預金の金利差は拡大、縮小または逆転する可能性があります。税引後の金利は、表示金利に0.79685を乗じて算出しています（利息には20.315％の税金がかかります）。なお、税引後の金利は小数点第4位以下切捨てで表示しています。SBIハイブリッド預金のご利用は、お客さまとSBI証券ならびに住信SBIネット銀行の3者による契約となります。SBIハイブリッド預金のご利用可能時間は24時間365日です（住信SBIネット銀行およびSBI証券のシステムメンテナンス時間を除く）。ただし、住信SBIネット銀行またはSBI証券のシステム障害などにより、一時的にSBIハイブリッド預金の取引を停止する場合があります。SBIハイブリッド預金は振込の入出金口座としてはご利用できません。振込をご利用の場合には、一度代表口座の円普通預金に振替後、お手続きください（即時決済サービスを利用したご本人名義のSBI証券口座宛ての振込出金は除く）。買付余力や信用建余力は、株式等の売買注文の発注および約定により、リアルタイムで変動しますが、実際の資金移動については、すべて証券取引の受渡日を基準として行われます。SBIハイブリッド預金の残高は、SBI証券での新規上場銘柄の売買に関する規制措置（いわゆる即金規制）銘柄の買付代金としては利用できません。即金規制銘柄の買付注文を発注するなど、注文時に証券口座に現金が必要な場合は、即時決済サービスをご利用ください。SBIハイブリッド預金のみの解約はできません。SBIハイブリッド預金のご利用を停止されるかまたは、SBIハイブリッド預金の休止の手続きを住信SBIネット銀行WEBサイトより行ってください。SBIハイブリッド預金をご利用の場合も、「即時入金サービス」をご利用いただけます。また、ご登録の「振込指定銀行」へのご出金いただくことも可能です。各サービスをご利用いただくには、別途お申し込み手続きが必要となります。詳細は各サービス案内画面をご確認ください。住信SBIネット銀行連携サービスのご利用は無料です。各商品について詳しくは、各商品概要説明書をご覧ください。住信SBIネット銀行の商品・機能概要説明書はこちら　https://www.netbk.co.jp/contents/lineup/summary.html

●銀行代理業の概要

SBI証券はSBI新生銀行、住信SBIネット銀行、三井住友銀行の銀行代理業者として、下記取扱業務を行っています。また、三行が取り扱う商品・サービスの各種手数料（住宅ローン商品の事務取扱手数料、為替手数料等）は異なります。詳しくは、SBI新生銀行、住信SBIネット銀行、および三井住友銀行のウェブサイトをご確認ください。
SBI新生銀行のウェブサイトはこちら　https://www.sbishinseibank.co.jp/
住信SBIネット銀行のウェブサイトはこちら　https://www.netbk.co.jp/contents/
三井住友銀行のウェブサイトはこちら　https://www.smbc.co.jp/
SBI証券は銀行代理業に関して、お客さまから金銭等をお預かりすることはありません。また、その他財産の交付を受けることはありません。SBI証券は銀行代理業以外にも様々な金融商品を取り扱っております。　https://search.SBIsec.co.jp/v2/popwin/info/home/pop6040_torihikihou.html
銀行代理業以外の金融商品の申込をされる際は「預金商品ではないこと」「預金保険の対象ではないこと」「元本および利回りの保証はないこと」「投資した資産の価値の減少を含むリスクは、商品をご購入のお客さまが負うこと」にご留意ください。（営業日及び営業時間）営業日...日曜日、土曜日、国民の祝日に関する法律に定める休日、年末年始（12月31日～1月3日）を除いた日　営業時間（※）...本店、さいたま新都心営業所／午前8時30分から午後5時15分まで　コールセンター／営業時間：午前8時から午後5時まで（※）顧客対応等業務上必要な場合には記載の営業時間に限らない　（取扱業務）所属銀行／株式会社SBI新生銀行　銀行代理業者／株式会社SBI証券　許可番号／関東財務局長（銀代）第12号　取扱業務／預金（「円貨普通預金」「円貨定期預金」「外貨普通預金」「外貨定期預金」「円貨仕組預金」「外貨仕組預金」を含む）の受け入れを内容とする契約（当該契約を組み合わせた総合口座および総合口座に付随する定期預金を担保とする貸越契約を含む）の締結の媒介、消費者向け住宅購入資金の貸付（以下「住宅ローン」という）および消費者向け無担保貸付（以下「カードローン」という）を内容とする契約の締結の媒介、為替取引を内容とする契約締結の媒介　所属銀行／住信SBIネット銀行株式会社　銀行代理業者／株式会社SBI証券　許可番号／関東財務局長（銀代）第12号　取扱業務／円貨普通預金口座開設の媒介（勧誘及び受付）並びに、円貨定期預金、外貨預金、円仕組預金、外貨仕組預金の受入れ及び個人を貸付先として使途を特定しない資金（事業の用に供するためのものを除く）の貸付を内容とする契約締結の媒介（勧誘）　「NEOBANKサービス」※1として「NEOBANK支店」※2の顧客に提供するときは、円普通預金、円定期預金、外貨普通預金、外貨定期預金、外貨積立、円仕組預金、外貨仕組預金の受け入れを内容とする契約締結の媒介及び資金の貸付を内容とする契約締結の媒介（ただし貸付先は個人消費者とし、資金使途は、事業性資金を除く原則として使途自由な資金、住宅購入資金又は住宅購入資金の借換え資金、教育資金、自動車・自動二輪車購入等資金、住宅の増改築工事等資金、自己啓発資金、冠婚葬祭資金、家具・家電・インテリアの購入資金、旅行資金、引越資金等）及び為替取引を内容とする契約締結の媒介、並びに、住信SBIネット銀行（株）が銀行法または銀行法以外の法律により営む業務のうち金融商品取引業等に関する内閣府令68条1項22号で定める届出業務の範囲で行う、インターネット上のスポーツ振興投票券の販売促進に係るプロモーション企画およびマーケティング関連業務　※1「NEOBANKサービス」とは、銀行業免許を保有しない事業者が自らのブランド、顧客基盤その他の資産を活用して銀行固有取引の代理又は媒介を行う業その他銀行事業等に関連する事業（但し、関連法令諸規則上認められる範囲内に限る）を営むことができるようにするために、住信SBIネット銀行（株）が一般事業者に対して提供し利用させる一切のサービスをいう。　※2「NEOBANK支店」とは、住信SBIネット銀行(株)がNEOBANKサービスの一環として設置した、当社ブランドを冠した銀行事業等を営む支店をいう。　当社が媒介を行うお客様...個人のお客様　※ただし未成年のお客様や転居先が不明のお客様、ならびに法人のお客様は口座開設の媒介をいたしません。取扱商品／円貨普通預金、円貨定期預金、円仕組預金（預金保険制度の対象です。）、外貨預金、外貨仕組預金、カードローン　「NEOBANKサービス」※1として「NEOBANK支店」※2の顧客に提供するときは、円貨普通預金、円貨定期預金、円仕組預金（預金保険制度の対象です）、外貨預金、外貨仕組預金、カードローン、目的ローン、為替取引、スポーツくじ　商品概要・金利等は住信SBIネット銀行のウェブサイトをご確認ください。手数料／当社取扱業務における、お客さまの手数料は無料です。当社取扱商品の申込みには事前に住信SBIネット銀行の口座開設が必要となります。その他の商品・サービスに関する手数料は、住信SBIネット銀行のウェブサイトをご確認ください。所属銀行／株式会社三井住友銀行　銀行代理業者／株式会社SBI証券　許可番号／関東財務局長（銀代）第12号　取扱業務／預金の受入れを内容とする契約締結の媒介、資金の貸付を内容とする契約締結の媒介、為替取引を内容とする契約締結の媒介、諸届出手続きの取次等、上記業務に付帯する業務