菅義偉首相の肝いりで、実現に向けて動き出した「不妊治療の保険適用」。今や体外受精で生まれた子どもは、出生児全体の16人に1人の割合となっており、不妊治療で子どもを授かるのは一般的だ。しかし、取り組むとなればさまざまな壁が見えてくる。1組のモデルケースを通して、なぜ保険適用が必要なのか、背景を探った。（監修：NPO法人Fine 松本亜樹子理事長・日本生殖医学会 片桐由起子広報担当常任理事、デザイン＆イラスト：アトリエマッシュ／Yahoo!ニュース 特集編集部）