見解なお、4月のESPフォーキャスト調査によれば、今年度のCPIコアインフレ率のコンセンサスは+2.44%となっていますが、足元の円安などを勘案すれば、+2%台後半に上振れする可能性があるでしょう。 一方、今年の賃上げ率は途中集計段階で5%台前半と昨年の3.6%から+1.5ポイント程度上振れしています。 ただ、昨年の名目賃金が+1.2%だったことからすれば、昨年の賃上げ率との関係に基づけば、今年は+2%台後半に着地することが予想されます。 となると、結果として今年の実質賃金がプラスになるかは微妙だと思います。
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コメンテータープロフィール
1995年早稲田大学理工学部工業経営学科卒業後、第一生命保険入社。1998年日本経済研究センター出向、2000年より第一生命経済研究所経済調査部、2005年東京大学大学院経済学研究科修士課程修了、2016年より現職。あしぎん総合研究所客員研究員、跡見学園女子大学マネジメント学部非常勤講師を兼務。総務省消費統計研究会委員、景気循環学会理事、あしかが輝き大使、佐野ふるさと特使、NPO法人ふるさとテレビ顧問。専門は経済統計、マクロ経済分析。著作に「経済危機はいつまで続くか」(平凡社新書)、「MMTとケインズ経済学」(ビジネス教育出版社)等。
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