自動車は非常に便利だが、同時に危険性の高い道具に違いない。わずかな判断ミスや故障、トラブルで多くの人を巻き込む事故の引き金が引かれてしまう。しかし多数の経験や技術の進歩により、少しずつ事故発生そのもの、そして事故が生じた際の被害を減らす仕組みが生み出され、導入されている。今回はソニー損害保険が2024年8月に発表した、カーライフの実態に関する調査結果(※)の最新版となる2024年版を基に、自家用車へのドライブレコーダーと自動ブレーキの搭載実情を確認していくことにする。

自動車には多様な技術や経験の上で安全運転を支援する機能や装置が開発され、搭載することが可能となっている。そのうち、ドライブレコーダー(車両の走行状態や事故状況を録画する装置)と自動ブレーキ(前方の車と衝突しそうになったらブレーキが作動する機能)について、主に運転している自家用車に搭載しているか否かを確認したのが次のグラフ。搭載していない場合は、搭載するつもりがあるか否かも聞いている。

ドライブレコーダーの搭載率は51.9％、自動ブレーキは37.7％。搭載を希望する人は3～4割台に達しており、今後もさらに搭載する人が増えるのは容易に想像できる。他方、搭載したくないという人はドライブレコーダーで8.0％、自動ブレーキで12.3％。自動ブレーキの方がいくぶんながらも不必要さを覚えている人が多い。

一方でドライブレコーダーで5.4％、自動ブレーキでは7.8％の人が、それぞれの装置の存在を知らなかったと回答している。自家用車を常用している人でそれだけの人が装置の認識すらしていなかったのは驚きではある。

今調査における搭載率の実情を経年変化で見たのが次のグラフ。2012年時点ではドライブレコーダーの設問は無かったので空欄となっている。

一部前年比で減少する場合もあるが、おおよそ搭載率は増加傾向にある。2018年では特にドライブレコーダーの搭載率が前年比でほぼ2倍にまで増加しているのが目にとまる。ここ数年、ドライブレコーダーのおかげで冤罪を免れたと伝えられる事例も増えており、保険の観点では必要不可欠な存在ですらある。そしてドライブレコーダーにおいては2021年で、ここ数年の横ばいでエネルギーをためていたかのような増加ぶりを見せ、一気に43.0％となる。さらに2023年では半数を超えた。

調査結果報告書ではこの動きについて「あおり運転などの危険運転への抑止力や防犯対策としてドライブレコーダーを付けるドライバーが増えているのではないでしょうか」との説明を添えていた。実際にはあおり運転をする側にドライブレコーダー設置をアピールしても、それに気が付かれなければ効果は出てこないことを考えると、むしろ「あおり運転を受けた後の対策」として有効と考えた方がよいだろう。

ドライブレコーダーの映像が事件解決、真相究明に貢献した事例も少なくない。ドライブレコーダーは直接事故そのものの発生や事故における物理的・人命的な損害を減らすわけではないが、事故における責任の有無を明確にし、無実の罪に問われない証拠を形成してくれる、頼りになる存在に違いない。また、単価が比較的安く、取り付けが容易であることも、搭載率を高める一因だろう。

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※カーライフの実態に関する定点観測的調査

今調査は2024年7月12日から16日にかけて自家用車を所有し月1回以上運転する18～59歳の男女を対象に、携帯電話を用いたインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1000件。男女比、10代～20代・30代・40代・50代の年齢階層別構成比は均等割り当て。調査機関はネットエイジア。過去の調査もほぼ同じ条件で実施されている。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

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