■欧州と日本のボートマッチの違いとは 　ボートマッチに詳しい松本正生・埼玉大学名誉教授（政治意識論）によると、ボートマッチが最初に取り入れられたのはヨーロッパだという。 「起源はオランダです。その後、ドイツやベルギー、スイスなどでも導入されました。政党が選挙前に発表している政策集（マニフェスト）にもとづいて、NGOのような第三者機関が主体となってボートマッチを実施しています。各政党の政策と有権者の意見がどうマッチするのか分かる仕組みになっています。日本では、ヨーロッパほどマニフェストがしっかり公表されるわけではないので、各メディアが、選挙のときに実施する『候補者アンケート』をもとに、各党の政策のような形でまとめます。有権者にも同じアンケートに答えてもらって、政党と有権者の一致度を示すようにしたものです」 　松本教授は日本版のボートマッチについてこう説明する。 「ヨーロッパと違い、日本の場合は選挙直前にマニフェストが公表されます。そのため、有権者の“だれに投票するのか”の判断基準が形成されにくい傾向にあります。それぞれの政党がどのような政策を掲げているのかが伝わっていない。そこで判断基準を提供する目的で始まったのです。選挙を身近に感じてもらう、という面においては有用性は高いものがあり、手軽にできることで話題を呼び、スマートフォンやSNSの普及によって加速していきました」 　一方で、課題もあるようだ。

■専門家「ボートマッチは決め手になってはいけない」 「一般化は進みましたが、ヨーロッパのように政党が公表した政策集ではなく、メディアが行った候補者アンケートに基づいているという点では、ボートマッチの基準が定まらないという問題があります。各メディアが別々にアンケートを実施して、それぞれ独自にボートマッチを作成するため、メディアごとに違う結果が出てしまうわけです」 　たしかに、比べてみると質問の内容も数もバラバラだ。ボートマッチを始めるために、まずメディアを選ぶところから始めなければならない。 松本教授はボートマッチの使いやすさを認めつつも、 「現在のボートマッチは、“判断の一要素”とするにはよいが、明確な判断基準として投票の決め手になってはいけない」 と指摘している。 「昨今、投票率の低下が叫ばれています。SNSを活用する若者などが投票に行く“入口”としては有用ですが、マッチング＝投票と直結するのは感心しません。選挙はいろいろな政策を掲げる人がいます。頭を整理したり、選択を後押ししたりするような使い方は適当かもしれませんが、マッチングしたから選ぶというのではなく、現物の候補者も確認しましょう」（松本教授） 　ボートマッチは、手軽に自分の考えと近い候補者を知ることができる面白いサービスだが、投票の際は「ネットでそう出たから」ではなく、いったん立ち止まって考えたいところだ。  （AERA dot.編集部・小山歩）