パリ五輪SNSで差別48%以上 世界陸連、809件で認定
世界陸連は世界メンタルヘルス月間が10月31日に終了することに合わせ、パリ五輪を巡る交流サイト(SNS)などを通じた誹謗中傷についての研究結果を発表し、選手らを標的とした人種差別や性差別に基づくものが48%以上に達したと結論づけた。人種差別は18%、性差別は30%だった。五輪期間中の選手や関係者ら1917人のアカウントを対象に調査した。 人工知能(AI)も活用し、809件の投稿やコメントが虐待的と認定され、そのうち128件(約16%)が当該SNSのプラットフォームに対応が求められるほど悪質だった。 世界陸連が同種の調査結果を発表するのは2021年東京五輪から4度目。(共同)