同プロジェクトでは、育成対象として、国内の若手アニメーター、プロデューサー、演出家・監督の計6人を公募により選出する。育成対象者は、英語のマンツーマンレッスン、海外展開に関するワークショップ、海外スタジオでのインターンシップ、パイロットフィルムの制作、海外アニメイベントへの出展といった経験を積み、将来のアニメ業界に革新をもたらすリーダーとなることを目指す。

　育成対象は、現在アニメ制作スタジオに所属しているクリエーターを想定しており、フリーのクリエーターが選出された場合も、プロジェクト期間はスタジオに所属することを求めるという。パイロットフィルムも育成対象者が中心となって、スタジオで制作される。ほかの作品の制作のかたわら、パイロットのフィルムの制作も手がけるとなると、制作現場の労働環境も、プロジェクト成功の鍵となる。

　リポート「わが国アニメ産業の現状と課題」を発表した日本総合研究所の安井さんは「私が見る限り、労働環境の改善は、それほど進んでいないと思っております。ただ、トップのスタジオにつきましては、自らが出資するなどしてアニメ作品のIPを保有することで安定的な収入を得ている。アニメーターの方々の処遇改善は、少しずつ進んできている状況なので、その底上げのためにも、大手以外のスタジオが安定した収益を獲得できるような改革が求められてくるのでは」と語った。

　プロジェクトの育成対象者の海外派遣についても、働き方を含め海外のスタジオから「学べることはないか？」とプロジェクトチームは考えているという。

　小笠原さんは「これまで、厳しい環境の中から良いフィルムが生まれてきましたし、この業界は、毎年毎年天才が生まれ続けている。それを清潔な環境にした時に何が生まれてくるのかは分かりません」としながらも、「今までの厳しかった状況を引き継いでいいとは誰も思っていない」と話し、安井さんも「長時間労働の中でいい人材が生まれてきた部分もあるのかもしれませんが、多忙すぎてリタイアした人もたくさんいると思います。海外では、決められた時間の中で精いっぱい集中して自分の力を発揮するという環境で良いものが生まれているという現実があります。制作だけでなく働き方、人間的な交流などを学んで帰ってきていただけたらと思っています」と語った。

　小笠原さんは、育成対象者が海外で学んだことをスタジオへ持ち帰ることで、「考え方が伝わってくるのかもしれない。個人主義では商業アニメは作れない。日本のアニメ業界がどうあるべきかを学び取りたい」と展望を語った。