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米ウォルト・ディズニー傘下のピクサー・アニメーション・スタジオが、従業員の14％を削減する方針だ。21日、複数のメディアが伝えた。ディズニーは年間数十億ドルのコスト削減をめざしており、史上最大の人員削減になるという。 一報を伝えた米芸能誌ハリウッド・リポーターによると、ピクサーの全従業員1300人のうち14%に相当する約175人がレイオフの対象となる。一部メディアでは当初20％削減の方針が報じられていた。 社内メモを引用した米娯楽誌バラエティによれば、ピクサーのジム・モリス社長が、対象となる従業員には21日中に通知するとスタッフに伝えたという。 ディズニーは年間75億ドル（約1兆1700億円）のコスト削減をめざし、このところ積極的に支出の削減を行っている。また、ボブ・アイガー最高経営責任者（CEO）は、作品の量よりも質の最大化に重点を置き、公式動画配信サービス「Disney+」（ディズニープラス）のオリジナルコンテンツを縮小する計画を明かしている。ブルームバーグは、アイガーのコスト削減策が全社で8000人以上の人員削減につながったと報じた。 ピクサーの直近の劇場公開作品『マイ・エレメント』は、昨年6月に全米公開された際、スタジオ史上最低の公開週末興行成績を記録した。ピクサーでは昨年6月に75人が解雇されたのに続き、今年1月から新たな人員削減の可能性が報じられていた。 ディズニーの株価は今月7日、好調な決算報告にもかかわらず約10％急落して1株＝105ドルを付け、2022年11月以来最悪の下落率を記録。その後も低迷を続け、21日の日中取引では103ドル前後で取引されている。