【不動産のプロが解説】家を買うなら「谷」「丘」「山」「台」がつく地名は要注意だ 「地価暴落・空き家増・店舗閉鎖」リスクあり？
住宅購入は人生で一番大きな買い物。それは令和の現在も変わらない。しかし東京23区では新築マンションの平均価格が1億円を超えるなど、一部のエリアでは不動産価格の高騰が止まらない。 不動産市場の変遷や過去のバブル、政府や日銀の動向、外国人による売買などを踏まえ、「これからの住宅購入の常識は、これまでとはまったく違うものになる」というのが、新聞記者として長年不動産市場を研究・分析してきた筆者の考え方だ。 新刊『2030年不動産の未来と最高の選び方・買い方を全部1冊にまとめてみた』では、「マイホームはもはや一生ものではない」「広いリビングルームや子ども部屋はいらない」「親世代がすすめるエリアを買ってはいけない」など、新しい不動産売買の視点を紹介。変化の激しい時代に「損をしない家の買い方」をあらゆる角度から考察する。 【書籍】「広いリビングルームや子ども部屋はいらない」「親世代がすすめるエリアはNGだ」など、「“新しい”不動産売買」の視点を提示している新刊書
今回は、バブル期などに乱開発された新興住宅地(坂の多い町)などについてレポートする。 ■「〇〇が丘」「〇〇台」は過去に乱開発された住宅地？ 過熱する不動産市場によって、東京23区だけでなく、地方でも都市部ではマンション価格が高騰している。 その結果、首都圏では23区外の多摩地域や横浜、川口など、地方でもいわゆる郊外に住宅を求めざるをえないという人が増えていくだろう。暴騰する都心での住宅購入に手が届かず、周辺エリアで手を打つ層が増えたためだ。
このような状況の中、住宅を選ぶ際に注意してほしいことがある。 それは、そのエリアの地形である。 外見上の人口爆発によって、50～60年ほど前から無理な開発によってつくられた坂の多い町は、「〇〇が丘」「〇〇台」などと名づけられることが多かった。 筆者が長期間観察してきたのは、神奈川県横須賀市のハイランドや奈良県生駒市の鹿ノ台などだ。 住民の高齢化が進む一方のこれらの地域は、人口減や空き家増に翻弄され、驚くほどの「旧・新興住宅地」の様相を呈している。
