高尾美穂さん（写真右）と小川多鶴さん（写真：北原千恵美）

子どもを産む、産まない。多様な生き方がある中でも、子どもをもつことは女性の人生の大きな分岐点になりえます。子を望んで不妊治療に取り組む夫婦が増える中、さまざまな事情から生みの親のもとで暮らせない子どもを家族の一員として迎え入れる「特別養子縁組制度」もまた選択肢のひとつです。産婦人科医の高尾美穂さんと、不妊治療を経て養子縁組で子どもを迎えた経験を持つ、特別養子縁組あっせん機関代表の小川多鶴さんが対談。子どもを産むこと、育てることのとらえ方と、ライフプラン全体からの視点を持つことの大切さについて語ります。

不妊治療、正しい情報を知った上で選択を

――不妊治療をする夫婦が増えています。夫婦の約4.4組に1組が不妊の治療や検査を受けたことがあるという調査結果（2021年、国立社会保障・人口問題研究所）もあります。 高尾美穂医師（以下、高尾）：　「不妊」とは、妊娠を望む健康な男女が避妊をせずに性交をしているにも関わらず、一定期間妊娠しないことを意味します。2015年に、その期間の定義が2年から1年に変わり、不妊症と診断される方が増えました。不妊治療や妊活といった言葉を身近に聞く機会が増え、若い世代でも焦りを感じている方がいるようです。 22年4月からは、人工授精や体外受精といった不妊治療への保険適用拡大で、治療へのハードルが下がったとも言えますし、「治療開始時点で43歳未満」という年齢制限があるので、数字で線引きされることを残念に思う人もいます。 また、東京都が卵子凍結の費用を助成する制度を始め、ほかの自治体でもそれに続く動きが出てきています。ただ、卵子と精子を受精させてから凍結する「受精卵凍結」に比べて、未受精卵凍結の方が妊娠率は下がります。そこまで正確な情報を得ず、「とりあえず卵子凍結をしておこう」というケースも増えているのではないでしょうか。 このように制度や社会の状況が変わることで、悩みや焦りを抱える女性たちも多くいます。それぞれが医学的に正しい情報を知った上で選択することが必要な段階に来ていると思います。