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高齢者の就業率は、年々上昇しています。セカンドライフの働き方と年金は密接に関係しています。そのため、どのような働き方・受取り方をすれば、どのくらいの年金を受け取れるのかしっかりと事前に把握したうえで検討しなければなりません。本記事ではYさんの事例とともに、定年後の働き方や年金受給の際の注意点について、FP dream代表FPの藤原洋子氏が解説します。 【早見表】年金に頼らず「夫婦で100歳まで生きる」ための貯蓄額

役員昇進で定年は65歳

Yさんは首都圏在住63歳、人材派遣会社の役員です。年収は1,500万円、退職金は3,000万円受け取れます。家族は、妻（58歳）と長女（28歳）。自宅マンションの住宅ローンは65歳で完済します。妻は60歳で定年を迎え、退職金1,000万円を受け取ることができます。長女は同居していますが、会社員として働いています。 Yさんは近ごろ、「長かった会社員生活もあと2年。よく頑張ってきたなぁ」と、これまでのことを感慨深く思い出します。倹約家タイプであるYさんは、「貯蓄は4,000万円あるし退職金ももらえる。妻も仕事を持っているし、特別な支出をしなければ老後は楽しく暮らしていけるのではないか」と考えていました。 「これからは少しゆとりをもって過ごしたい。ここでリタイアして主夫になるのも悪くないなぁ」などと考えています。一方、勤務先からは、人手不足ということもあり「できることをやってくれると助かるんだけど」と継続して働くことを打診されています。 妻からは、「まったく仕事をしないのも寂しいじゃない?　ずっと家にいると、しばらくはいいけれどそのうち飽きてくるかもしれないよ。頭を使う機会も減るし、体力も衰えるそうよ。年金は75歳まで受け取る時期を遅らせることもできるそうよ。そうすると毎年の年金額が多くなるんだって」と言われます。「そうかもしれないけど……」と思いながら、どうしようか決めかねているYさんでした。 Yさんは、これまで保険料を支払ってきたのだから、年金はしっかり受け取りたいと考えていました。損することをなるべく避けたいと考えています。「年金は、65歳から長く受け取るのと遅らせて受け取るのと、どちらが総額で多く受け取れるのか、それがわかってからこの先のことを決めても遅くない」と筆者のもとへ相談にみえました。