イメージ写真：アフロ

　昔から芸能界といえば生き馬の目を抜く競争社会というイメージがあるが、最近ではテレビの出演料なども下がり、以前にもましてタレントたちは生き残りに必死だ。 　26日にTBS系で放送された「明日は我がミーティングSP」ではシングルマザーの芸能人が語り合うなか、青木さやかが全盛期から10分の1の収入になっても生活レベルが下げられない悩みを吐露。元モー娘。の福田明日香はボイトレ講師などで月収20万円とギリギリの節約生活を明かし、YouTubeに投稿した動画が月1万円の手堅い収入になっているのだとか。華々しく見える芸能界だが、芸能人のギャラ事情はなかなか厳しそうだ。

出演料からどのくらいの金額が芸能人に渡るのかは事務所によってかなり違う

　同じ番組、同じ画面に出演している芸能人たちも、事務所が違えば、いや、たとえ同じ事務所でも契約の形態が違えば、ギャラ事情はまったく異なる。 　芸能プロダクションの40代男性マネージャーは話す。 　「一般の会社員のように、社員または準社員扱いで毎月一定の金額を受け取る月給制の場合もありますが、基本給と出来高の複合型や、フルコミッション（完全歩合制）の場合もありますよ。よっぽど売れるなど状況が大きく変わらない限りは、契約を結んだ時点での内容が延々と続くことになります。それも仕事が途切れなければ、の話ですが」 　まさに最初にどんな事務所を選んだかが、その後のキャリアを大きく左右しそうだ。 　また、よく芸能人の推定年収などがメディアで特集されるが、実際にタレントの手もとに入る金額はそれよりもかなり下回ることが多いという。 　地上波放送局の50代男性プロデューサーは、 　「局から支払う出演料が仮に50万円だとしても、タレント本人に入る金額は5万円なんてケースもあり得ます。事務所の取り分を引いたものがタレントに渡るので、契約によってはかなり少なくなってしまうことも珍しくないんです。本人、事務所、それぞれの取り分のパーセンテージはピンキリ。決まったルールがあるわけではないですからね」と説明する。 　さらに、「事務所もタレントを売り出すために先行投資している部分があるし、営業などの経費もあるわけで、それらが天引きされた金額が本人の取り分になる。折半なら、いいほうですよ。それから、賞金付きの番組でもらった賞金も同様で、本人にそのまま入るわけではないです」と前出の芸能プロマネージャー。 　たしかに以前、バラエティー番組でタレントの収入について特集された際、売れないお笑い芸人のギャラの明細が諸経費を引くとマイナスだった、なんていう笑えない話もあった。本人も厳しいだろうが、事務所としても赤字なのだから、売れてもらわなければ困るだろう。