貯金を確実にするなら「先取り貯金」！給料を2週間以内に「使い切ってしまう」自分でも続けられる？

給料日前までに毎月お金を使い切ってしまい、なかなか貯金できない方もいるでしょう。そのような方は、強制的に天引きされる「先取り貯金」のしくみを作ることをおすすめします。 この記事では、先取り貯金の実践方法や、続けるための注意点などについてご紹介します。

貯金が続かない理由

貯金が続かない、できないというのは、収入に比べてなんらかの理由で支出が大きく、バランスが取れていないからです。貯金が続かない理由として多く挙げられるものは、以下の通りです。 ・収入が少ない ・出費が多い ・計画的にお金を使えない ・自由業などで収入が不安定である ・奨学金や借金の返済がある ・仕事が見つからない 例えば「欲しいものがあると買ってしまう」「無駄遣いが多い」「誘われると断れない」といった「計画的にお金を使えない」傾向がある方は、「先取り貯金」が効果的かもしれません。

先取り貯金とは？

先取り貯金とは、給与が入った時点で、決まった貯金分の金額を別口座などに移して、貯金する方法です。強制的に残った金額でやりくりをする必要があるため、あればあるだけお金を使ってしまう傾向があるなど、お金を計画的に使えない方でも貯金できる方法といえるでしょう。 ■先取り貯金の始め方 先取り貯金の方法には「自動積立定期預金」「財形貯蓄や社内預金の利用」「新NISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（個人型確定拠出年金）の活用」などがあります。 自動積立定期預金は、設定した金額を毎月、給与が振り込まれる普通口座から定期預金用の口座に、自動的に振り替える貯蓄方法です。 財形貯蓄や社内預金は、会社に制度があれば、給与やボーナスから決まった金額を差し引いて貯金できるため、利用するのもよいでしょう。 新NISAやiDeCoを利用すれば、資産運用が可能です。特にiDeCoは、60歳になるまで引き出せない点が「お金があるとつい使ってしまう」という方向きといえます。 ■先取り貯金の注意点 先取り貯金をした結果、生活できなくなってしまっては本末転倒です。先取り貯金にまわすのは、収入に見合った適切な金額にする必要があります。 金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］」によると、貯蓄している世帯は全体の約8割弱です。その中で、年間手取り収入に対する貯蓄の割合は、10～15％未満がもっとも多くなっています。 世帯によって事情は異なりますが、まずは収入の10～15％程度、可能であれば20％程度を目標に、貯金できるとよいでしょう。 なお、普通預金の口座から貯金用の口座（貯蓄預金など）にお金を移動する際には、手数料がかかる場合があるため、チェックしておく必要があります。