【塾代】塾に通わなかったら教育費はかなり抑えられますか？「子ども1人に1000万円」とか聞くけれど、塾代の割合が大きい気がします。
「学校の定期テストの点数や成績を上げたい」「苦手な科目を克服したい」「志望校に合格したい」など、さまざまな理由から塾に通う子どもは多くいるでしょう。塾に通わせるには、家計に負担が必ずかかります。塾は月謝だけでなく、教科書や資料等の費用も発生するため、家計を圧迫されないか心配する方も多いのではないでしょうか。 本記事では、「塾に通わなかった場合」と「塾に通った場合」の費用の差について紹介します。 ▼「大学無償化制度」の対象者とは？ 年収要件や注意点を解説
各家庭が月にかける学校外教育費の平均
各家庭が子どもの塾代にかける費用はどれくらいになるのでしょうか？ ソニー生命が実施した「子どもの教育資金に関する調査2023」では、子を持つ親1000名を対象に、学校外教育にそれぞれ1ヶ月あたりいくらかけているのかを調べています。それぞれの平均支出金額を合計したところ、「1万6861円/月」とのことでした。 平均支出金額の合計を過去の調査と比較すると、2022年が「1万4429円/月」で、昨年から「2432円」増加しています。 子どもの就学段階別にみた平均支出金額の合計は、未就学者の親では「9384円／月」、小学生の親では「1万7712円／月」、中高生の親では「2万3131円/月」、大学生等の親では「1万7111円／月」となっています。
塾に通わなかった場合と塾に通った場合の費用の差
「塾に通わなかった場合」と「塾に通った場合」の費用はどれくらい変わるのでしょうか。 ここでは、「塾に通わなかった場合の教育費用」と「塾に通った場合に加算される費用」についてみていきましょう。 ■塾に通わなかった場合の教育費用 表1は日本政策金融公庫による公立私立別にみた教育にかかる費用の平均であり、各学校における入学料・授業料などの費用の合計平均をまとめたものです。なお、塾代などの学校外教育費は含まれていません。 表1
表は日本政策金融公庫「教育にかかる費用はどのくらい？」を基に筆者が作成 ■塾に通った場合に加わる費用 文部科学省の「令和3年度子供の学習費調査」による学年別・公立私立別にみた学習塾費を表2にまとめました。塾に通った場合、表2の費用が加算されます。 表2
