接種逃した世代への勧奨急務 子宮頸がんで報告書
国立がん研究センターは2日、ヒトパピローマウイルス（HPV）が引き起こす子宮頸がんの国内の現状や予防策をまとめた報告書をウェブサイトで公表した。同センターの片野田耕太データサイエンス研究部長は「子宮頸がんはワクチンと検診によって予防できる。積極的勧奨の中止で接種を逃してしまった世代への対応が急務だ」と呼びかけている。 報告書では、子宮頸がんの死亡率が減少傾向の諸外国に対し、国内では横ばいが続いているデータを紹介。1990年前後には英国やオーストラリア、米国よりも低かった日本の死亡率が現在は上回っていると指摘した。罹患率も増加傾向で、近年は特に20～40代の若年層が増えている。
